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株取引における発注の基本と大きく損失を防ぐための3つの必須知識

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株取引で利益を出すために大切なことはなんだろうか、と考えたときに多くの投資家は次のように考えます。

「銘柄を選ぶ能力だ!」

「結局、売買をするタイミングだ!」

確かにこれらは利益を出すために重要なことですが、じつはこれらを知る前に前提として知っておかなければならない知識というものが存在します。それが次の2つです。

  1. 株取引にかかわる基本的知識
  2. 株取引で大きな損失を出さないための基本的知識

この2つを前もって知っておかないと、長い投資人生において得られる利益が得られないという状態に陥ります。このページでは株取引を始める前提として2つの大きなパートに分けてお伝えします。

株取引の基本!株取引で成功するために必要な発注知識

株取引をする際には、当然のことながら株を売買をするための発注行為を行う必要があります。意外と軽んじられる発注という行為ですが、この発注を効率的に行えるかどうかにより投資の成績が大きく異なるのです。

投資の初心者は、ある程度銘柄選びを学んだりタイミングを学んだりするとすぐに勝てるような気持ちに陥りますが、じつは投資における重要なテクニックには発注という最も基本的な行為も含まれるのです。それでは発注について見ていきます。

時間別の発注方法

さてまず発注には時間における発注の方法があります。

そもそも証券市場が開いている時間というのは、朝の9時から11時半までの前場と昼の12時半から15時までの後場です。(株式市場の場合)基本的にはその時間内において注文を出すことになりますが、それ以外の時間でも発注を出すことは可能です。

例えば証券市場が始まるときに決まる株価のことを寄り値といいますが、この値段で買いたい時には市場開始前に成り行きという発注方法で注文を出しておくこと で株を買うことができます。また値段を指定して株を買いたいという意思表示をしたいならば、市場開始前に指値という注文方法で株を買いたい旨の注文を入れておけば良いのです。

必ずしも市場が開いている間のみしか発注が行えないというわけではないのです。

また株価は15時になると一斉に値段が決まりますが、その値段で売買をしたいという注文を出すことができます。それが、引け注文と呼ばれるものです。引け注文は15時の大引けまでに注文を出しておくことで効力を発揮する注文方式です。

大引けには、注文が一斉に集まり株価の歪みが発生するために引け成りという発注方法を利用した投資手法も存在します。(※証券ツールに引け成り数量を見る機能が付いている必要あり)

参考記事)はじめての株の買い方~銘柄選定後の効果的な発注方法

価格別の発注方法

株式の発注方法には、いくらでもいいから買いたいという成行と値段を指定して買いたいという指値が存在します。

投資の初心者は株を買いたい場合には成行きを使って買ってしまうことが多いかもしれませんが、じつは投資で稼いでいる多くの投資家は、成り行きではなく指値を利用します。

買いたいところ、売りたいところを指定してそこまで株価がやってくるまで待つのです。

例えば現在950円の株式が1000円のようなキリのいい数字付近上昇してきたとすると、その付近で株価が反対方(下落方向)へと動き始めることがよくあります。そのため株を売る際には、997円と少し下の値段で売りの指値注文を置いておくのです。

また、移動平均線や過去の高値や安値なども一旦株式が動きを止める指標になることが多いです。

注文をする際にはこの指値注文をできる限り多く使用していくことが利益を多く積めるかどうかに繋がってきます。一回一回では大した利益でなくとも、長い期間何千回も取引を行えば成行きでの注文を行う投資家よりも指値を多用する投資家の方が利益を多く出せているはずです。

株取引で大きな損失を防ぐための3つの必須知識

株価が順調に上昇している場面では投資家は当然強気になりますが上昇はいつまでも続くわけではなく一時的にしろ、継続的にしろ大きな下落は必ずやってきます。特に上昇相場の雰囲気に慣れてしまっているといざ大幅な下落が開始した時に即座に売りの目線にはなれずパニック的な売りに巻き込まれてしまうことがあります。

最近では、ギリシャの問題や上海株下落に伴う一連の騒動(2015年7月)により日本の市場にもパニック的な売りが起こったのは記憶に新しいところです。この時の下げは一時的なものであり、幸いにも株価を回復させることができましたが、そのまま下げ続けてしまうこともあります。

初心者の方はそんな大暴落が起きた時にはなすすべもなく指をくわえてみていることしかできないかもしれません。しかし暴落が起きる前兆をある程度察知できるようになっておけば大きな損失をあらかじめ回避できるように対策を打っておくことができます。

この項目で相場が高値圏で起きた暴落の事実を振り返るとともに、それに向けてどんな対策が取れたかを書いて行きます。

直近の大幅下落の事例とその後の株価の動き

アベノミクスが開始されてから、株価は10000円以下の状況から20000円を超えるまでに上昇しましたが、その過程では何度かパニック的な下落が起きたことがあります。一つが、2013年5月の大幅下落、そしてもう一つがちょっと前に起こった中国株の下落に伴う一連の騒動です。

まずは2013年の下落ですが、この時は株価が順調に上昇してちょうど16000円という節目奪回が目前に迫った状態で発生しました。この時の売りの現象として非常に珍しかったのは、寄り付きから株価は上昇しましたが、突然大幅な下落が始まったことです。2013年5月23日に株価は1000円以上の下落を記録して、その後株価は調整を強いられてしまいます。翌日の24日の下げと合わせると実に2000円もの下げに見舞われました。それまでのアベノミクスの利益をここで大きくなくした投資家が続出しことで有名な下落です。

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次に直近に発生した中国株ショックですが、こちらはオーバーナイト(宵越し)の売りが殺到し、2日間で下げ幅は1200円を超えました。このケースでは、株価のパニック的な売りは一時的なものにとどまり、株価は急激に反発しています。

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この時も高値圏で株を処分する、もしくはヘッジ(保険のようなもの)をかけておくことで、大幅な下げによる損失は免れたはずです。実は上記の2つとも株価下落の前の兆候が見られていました(後述)

いずれのケースも株価はパニック的な下げをみせた後、株価を回復させましたがこの結果だけを見て、「株を処分しなければよかった」と考えてしまうのは負け投資家への第一歩となってしまいます。

株価が高値圏にある時にはいつバブル崩壊の引き金が引かれるかは全くわからず、高値圏で買った株式の価格まで何年も戻らないことも多々あります。そのため、大幅な下げが起きそうな時、もしくはそろそろ何かしらの下落が発生するだろうということをあらかじめ察知して対策を打っておく必要があるのです。

大幅下落察知のための3つの指標

株価が高値圏にある時には、そうでない時に比べ株価の大きな下落が起きる危険性は高まります。ただ高値圏といえどもどこが高値圏なのかを知る術がなくてはそもそも対策が打てません。

そこでこの項では次の3つの指標をお勧めします。

  1. 騰落レシオ
  2. NT倍率
  3. 信用評価損益率

この3つの指標を使うと、株価が今どのくらい危険な状態なのかを察知した上で下げへの対策が打てるのです。

1騰落レシオ

株式相場全体の過熱感をしるための最も有名かつ使用しやすい指標がこの騰落レシオです。

市場の値下り銘柄数に対する値上がり数の比率によって市場参加者の強気か弱きをはかります。ポイントとしては基本的には100を基準として、それを大幅に上回ると買われ過ぎ、大幅に下回ると売られ過ぎというものです。

強気が行き過ぎると売り目線、弱気が行き過ぎると買い目線となります。

ただ、騰落レシオは高値圏での推移が長引くと数値が低くなっていく傾向がありますので、使い方には注意が必要です。

実際に最近の上海株ショックの直前も株価は20000円を上回っていましたが、騰落レシオは100を挟んでもみ合いで程度の状態でした。

そこで騰落レシオは補助的に使用しながらも、次の2つの指標を使用することをお勧めします。

・騰落レシオ

2 NT倍率

NT倍率は、日経平均÷TOPIXで算出される倍率のことです。

基本的には10から12の中に数値が治まりますが、日経平均が一人歩きをすると倍率は高まることがあります。日経平均は採用銘柄数が少ないため、日経平均への影響力がおおきな銘柄が買われると日経平均は一人歩きをはじめます。

日経平均先物と日経採用銘柄を利用した裁定取引の解消に伴う大幅な下落にもつながる話になってきますので、下記記事を参考にしてください。

・NT倍率の基礎知識

3 信用評価損益率

実は相場全体が高値圏にあるかどうかを判断するための指標としては、この信用評価損益率が最も使える指標です。個人投資家の信用取引に伴う損益が今現在どのような状況なのかを示すもので、その数値がマイナス2、3%近辺で相場は高くなっていて売り目線、マイナス10%から15%ほどで買いの目線に変わります。

ちょうど冒頭で紹介した2013年5月の大幅下落の前にはこの数値がプラスになっていましたし、上海株の下落騒動があった2015年7月まえの6月にはこの数値がマイナス2%ほどになっていました。

特にこの数値がプラスになることはほとんどないので、2013年の5月に関しては相当な警戒をしておくべきでした。今後もこのような展開は何度もあると予想できますので、対策を打っておくことをおすすめします。

・実例解説!信用評価損益率の基礎知識

大幅下落に対して取るべき対策

ここまでご紹介した3つの指標により株価の急落前の高値圏を前もって知ることができます。では打てる対策はなんでしょうか。大きく分けると次の2つに成るでしょう。

  1. 持ち玉を減らす、もしくは持ち玉を変更する
  2. ヘッジをすることで下げても利益がなくならないようにポジションを組む

両方とも資産を守るための対策です。

1 利益確定をしてポジションをはずす

当然のことですが、持ち玉(ポジション)を外せば損失はでません。ポジションを外して下げたところを再び変えれば最高ですが、そんなうまくいかないのが投資の世界です。

ポジションを外したあとに株価が上昇してしまうこともありますが、頭と尻尾はくれてやれの精神で利益確定に関してはある程度の妥協が必要です。

もしどうしても持ち玉を減らしたり、利確したくない場合には次の2の対策が有効になります。

2 ヘッジをすることで下げても利益がなくならないようにポジションを組む

ヘッジとは保険をかけることをいいます。例えば今現在株式を500万円買っていた場合、全体相場の大幅下落によりせっかく出ている評価益もふきとんでしまうかもしれません。

そのため、相場下落に備えて、全体相場が下がると上昇する銘柄を仕込んでおくのです。

例えば最近では上場投資信託(ETF)のダブルインバース(銘柄コード1573)のような商品があります。この銘柄は、日経が下落をすると、その2倍上昇する銘柄です。つまり日経が5%下落すると、10%上昇するのです。500万円分の下落による損失をできるだけ小さくするためにはこのような銘柄をあらかじめ仕込んでおくのも一つの投資法ではあります。

また日経平均先物のミニも個人投資家の大きな味方です。

日経平均先物のラージは10円動くと1万円ぶれる金額の大きな商品ですが、ミニであれば10円動いても1000円しかぶれないので資金力のそれほどない個人投資家の大きな味方です。そのため500万円分の株式のヘッジとして、ミニを2枚売っておくなど小回りの利く対策がうてます。

まとめ

株式取引においては銘柄選定や売買タイミングと同時に大事なことがたくさんありますが、この記事でご紹介した効果的な発注方法と下落対策はまず初めに知っておくべきことです。知るのが早ければ早いほど効果的な知識となり長い目でみて投資成績に大きな違いが生じます。今回の知識をぜひ参考にしてください。

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