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プットオプションとは?~もっとも利益を得やすい方法

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オプションにはコールオプションとプットオプションという2つの権利があります。

今回はこのうちプットオプションの基本的な知識とこれを活用してキャッシュを生み出す方法をご紹介します。

なお、そもそもオプションについて知らない方はオプションとは~取引前に初心者がおさえておくべきことをご参照ください。

また、コールオプションの活用方法については、コールオプションとは?~哲学者タレスが大儲けした方法をご参照ください。

プットオプションとは?

コールオプションが「買う権利」であるのに対して、プットオプションは「売る権利」です。

このプットオプションを買っておくことで、プットオプションの買主は、株式などの原資産をあらかじめ決められた価格で確実に売ることができます。

このプットオプションもコールオプションと同様に権利を行使するための条件が決められています。

下記の例をみてください。

【プットオプションの例】

原資産      A株

オプションの種類 プットオプション

権利行使期日   2016年7月1日

権利行使価格   1000ドル

オプション価格  50ドル

この例では、プットオプションの買主はA株を2016年7月1日に1000ドルで売ることができます。

こうしたプットオプションが何の目的で利用されるかというと、多くは持ち株のヘッジの目的で利用されたりします。

あなたが将来の値上がりを期待してA株を保有しているとします。

A株は順調に業績を伸ばして将来2000ドルに値上がりするかも知れませんが、逆に業績の低下で500ドルに値下がりする可能性もあります。

そこで、株価が下落しても確実に1000ドルで売ることができるように、50ドルを払って上記のプットオプションを購入します。

このようにしておくことで、2016年7月1日にA株の価格が500ドルであってもプットオプションを買ったあなたは、1000ドルでA株を売ることができます。

このことで、あなたは損失の範囲をプットオプションの購入代金の50ドルに抑えることができます。

逆にA株の価格が2000ドルに上昇した場合、「A株を1000ドルで売る権利」を行使する必要はなくなりますので、このプットオプションは価値がなくなるでしょう。

しかし、あなたが持っているA株は2000ドルに上昇しているので、これを売却することでプットオプションの50ドル以上の利益を得ることができます。

このように、50ドルでプットオプションという権利を買うことで、A株の価格下落による損失を抑えることができるのです。

プットオプションはいわば掛け捨ての保険のようなものといえます。

プットオプションの買い

前にも見ましたように、プットオプションは株式などの原資産を特定の価格で「売ることができる権利」です。

【プットオプションの例】

原資産      A株

オプションの種類 プットオプション

権利行使期日   2016年7月1日

権利行使価格   1000ドル

オプション価格  50ドル

この例の場合、プットオプションの買主はこの権利を行使することで、A株を必ず1000ドルで売ることができます。

万が一A株が暴落して5ドルまで株価が下がっていてもプットオプションを行使することで、A株を1000ドルで売ることができるのです。

次にプットオプションの買いの損益図をみてみましょう。

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はじめに50ドルでプットオプションを買っていますので、A株の株価が1000ドル以上の場合、損益はマイナス50ドルとなります。

株価が1000ドル以下となると、株価の下落に比例して利益が増加していきます。

最大利益はA株の株価が0ドルとなったときで、権利行使価格の1000ドルからプットオプションの価格50ドルを引いた950ドルが最大利益となります。

権利行使日に株価が1000ドル以上であった場合、プットオプションは権利行使されずに消滅します。この場合、購入価格の50ドルが損失となり、この50ドルがプットオプションの最大損失となります。

プットオプションの売り

プットオプションを売るということは、株式などの原資産を「特定の値段で売る権利」を「売る」ということです。

【プットオプションの例】

原資産      A株

オプションの種類 プットオプション

権利行使期日   2016年7月1日

権利行使価格   1000ドル

オプション価格  50ドル

この事例でいうと、「1000ドルで売ることができる権利」を売ったということになるので、オプションの買主が権利行使した場合には、売主はA株を1000ドルで買い取らなければなりません。

つまり、このプットオプションの売主はA株の株価が10ドルになろうが、1ドルになろうが必ず1000ドルで買い取らなければならないということです。

実際の取引では、最初にプットオプションを売った時点で50ドルのキャッシュが口座に入り、権利行使されずにプットオプションは消滅して50ドルがそのまま利益となります。

それでは、権利行使期日の時点で原資産のA株の価格が権利行使価格1000ドルを下回っていた場合にはどのようになるでしょうか。

プットオプションが権利行使されたとき、米国株式オプションでは口座から1000ドルが引かれ、それと引き換えにA株の現物株がポジションに追加されます。

例えば権利行使期日にA株が500ドルまで下落していた場合、米国株式オプションでは口座から1000ドル引かれる代わりに時価500ドルのA株が口座に追加されます。

この事例での損益図は下記のようになります。

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株価が1000ドル以上であれば、最初に受け取ったプットオプションの売却代金50ドルがそのまま利益となります。

株価が1000ドルを下回ると利益が減っていき、950ドルの時点で損益はプラスマイナス0となります。

950ドル以下では株価の下落に比例して評価損が増えていき、株価が0ドルとなった時点が損失の上限となります。

つまり、この事例の最大損失は権利行使価格の1000ドルから50ドルを引いた950で、

最大利益は、当初受け取ったプットオプションの価格の50ドルということになります。

まとめ

以上、プットオプションの売買取引について事例をまじえて見てきました。

プットオプションの買いは、原資産の価格が下がれば下がるほど利益になりますが、

原資産の価格がゼロになったところが最大に利益になります。

そして、最大損失はプットオプションを買うために払った金額に限定されています。

プットオプションの売りは、原資産価格が権利行使価格を上回っている限り利益になりますが、利益額はプットオプションを売ることによって得た金額に限定されています。

そして、原資産価格が下がれば下がるほど評価損失が拡大していきますが、原資産の価格がゼロになったところが最大損失になります。

プットオプションの買いは少ない金額で自己のポジションの下落リスクをヘッジするという保険のような使い方ができます。

したがって、現物株の買いをメインで取引しているような場合で、相場の先行きが不透明になりそうな場合にプットオプションの買いを保険として活用するとよいでしょう。

これに対してプットオプションの売りについては、利益になる確率は高いものの、市場が急落したような局面では短期的に含み損を抱えることになります。

したがって、急落局面にあっても資金がショートしないように資金に余裕をもつか、機動的な資金管理を行う必要があります。

それぞれの特性をおさえたうえで活用してみてください。

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