分散投資にETFがおすすめな理由

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分散投資とは、投資金額を分散していくつかの金融商品に投資する手法です。一つの金融商品に投資するよりも、リスクを軽減させることができます。

この記事では、スプレッドシート( Excel や Google スプレッド)で分散投資の分析手法である「相関係数」を計算する方法や、ETF(上場投資信託)で実際に分散投資を行う手法をご紹介していきます。

それでは、まず分散投資とはどういうものなのかを具体的に見ていきましょう。

1.分散投資とは複数の金融商品に投資すること

分散投資とは、投資対象を1つに絞らずに、複数の金融商品に投資することです。分散投資によって、投資のリスクを軽減させることができます。「すべての卵をひとつのカゴに盛るな」という相場格言があります。

卵を一つのカゴに盛っていると、カゴを落とした場合に卵はすべて割れてしまいます。そこで卵をいくつかのカゴに分けて入れれば、一つのカゴを落としても全ての卵を失わずに済むという意味です。

例えば、一つの会社に資産の100%を投資して、その会社が倒産してしまった場合、 資産はゼロになってしまいます。しかし、10社の会社に分散して投資していた場合、一社が倒産してもダメージは1/10で済むということです。

1.1.資産運用の様々なリスク

それでは、分散投資において軽減できる「リスク」とは何なのかを見ていきましょう。リスクには以下の3つがあります。

 1.価格変動リスク

 マーケットでの取引価格が変動することにより、投資した金融商品の価格が変動するリスクのことです。期待していた収益(リターン)が得られなくなる可能性(リスク)のことを指します。

 2.信用リスク

株式や債券など、有価証券の発行体(国や企業など)が、財政難や経営難により、債務不履行(元本や利息を支払うことができなくなること)が起こるリスクです。

 3.カントリー(国や地域)リスク

投資対象国や地域において、政治・経済の状況の変化によって市場に混乱が生じた場合、そこに投資した資産の価値が変動するリスクのことです。

1.2.分散投資は資産分散と時間分散の2種類

分散投資によって、これらのリスクを軽減させることができます。分散投資は資産分散時間分散にわけられます。資産分散とは、株・債券など異なる金融商品を投資対象とすることです。

さらに資産分散は、地域分散商品分散の2つに分類することができます。それぞれ見ていきましょう。

 1.地域分散

投資対象を国内だけでなく、様々な国や地域の株式・債券・通貨に分散投資することで、リスクを軽減させることができます。米国や欧州の先進国は安定的な経済成長なので、ローリスク・ローリターン、新興国はダイナミックな価格変動が起こるので、ハイリスク・ハイリターンです。

日本の景気が良くない時でも、世界を見れば景気のいい国もあります。通貨の分散によって為替変動リスクも抑えることができます。このように、様々な国や地域の株式・債券・通貨への分散投資によって、価格変動リスクを軽減させることができるのです。

 2.商品分散

金融商品には現預金・株式・債券・商品・不動産など様々あります。

株式と債券は、一般的に異なる値動きをする傾向にあります。株式と債券の両方に投資しておけば、一方のマイナスを、もう一方でカバーすることができます。さらに商品や不動産など異なった値動きをする商品を組み合わせることで、リスクを軽減しながらリターンを目指すことができます。

日本国内の株式と債券、海外の株式と債券を「伝統的4資産」と呼んでいます。これらの資産に投資することが、分散投資の基本形となります。

 

出所:SMBC日興証券

これらの伝統的4資産にリート(不動産)とコモディティ(商品)を加えて分散を行った場合に、どのような値動きになるのかを見てみましょう。

出所:水戸証券

この図では、先進国や新興国の株式や債券・ワールドリート(世界不動産)・コモディティ(金や原油などの商品)など8つの資産に分散投資した場合の値動きを示しています。

赤のラインが分散投資です。この図からわかるように、分散投資をすると値動きが標準化(平均化)されることがわかります。リスクが軽減され、安定的なリターンを目指すことができます。

次に、時間分散を見ていきましょう。

時間分散とは、投資期間や投資時期(投資タイミング)をわけること手法です。主な時間分散手法として、ドルコスト平均法があります。

ドルコスト平均法とは、価格変動する商品を、定期的に一定金額買い付け、平均購入コストの低下を目指す投資手法です。複数回に分けて購入することで、買付単価が平均化されます。価格が低い時は購入数量が多くなり、価格が高い時は購入数量が少なくなります

同じ金融商品でも、時間を分けて購入した方が高値づかみを回避できます。もちろん、一番安値で買って、一番高値で売るというのが最も効率的であるのは間違いありませんが、そのようなことはほとんど不可能です。

ですから、価格が高い時でも安い時でもコツコツと買い続けることによって購入価額が平均化され、リスクを軽減しながら安定的なリターンを目指すことができるのです。具体例を見てみましょう。

出所:三菱UFJモルガン・スタンレー証券

このように、株価が高い時は少ない株数、株価が安い時は多い株数を購入することになるので、平均買付単価を下げることができます。売買タイミングを気にすることなく投資することができます。

1.3.分散投資は 中長期に向いたスタイル

分散投資は守りの投資手法です。大きなリターンは望めないものの、リスクを抑えながら、中長期で値上がり益を享受できます。

初心者やあまり大きなリスクを取りたくない投資家、もしくは時間をかけて投資できる若い人に向いている投資手法です。それでは、分散投資にはどんなメリット・デメリットがあるのかを見ていきましょう。

2.分散投資のメリット

複数の商品に投資することで、ひとつの投資対象の価値が下がっても他の商品が上がればあまり資産は減りません。また株式の場合は、倒産や上場廃止と言った信用リスクがありますが、これも複数の銘柄に投資しておけばリスクを抑えることができます。

2.1.分散投資は売買タイミングを意識する必要がない

短期投資の場合は、短期的な価格の値動きに対して取引するため、売買タイミングが運用成績を左右します。しかし分散投資の場合は、短期的な価格変動ではなく、長期的なリターンを狙っていくため、売買タイミングをあまり意識する必要はありません。

中長期で商品を保有し、設定した運用目標を達成するまでは、月に数回のリバランス(銘柄の入れ替え)で済むので、日中に仕事をしている人でも取組み易い資産運用です。

続いて、分散投資のデメリットを見ていきましょう。

3.分散投資のデメリット

分散投資のデメリットを資産分散と時間分散に分けて見ていきましょう。

3.1.資産分散のデメリット

まず、資産分散のデメリットです。ローリスクになる分散投資ですが、そのぶんリターンも少なくなります。また販売手数料も多くかかります。頻繁に取引を繰り返す短期投資には向いていません。また、複数の商品に投資するため、運用状況を細やかに監視する必要があります。

その他に、分散投資は下落リスクを完全に回避するわけではありません。例えば、すべての資産が下落した場合は分散投資をしていても損失がでます。ただし、一つの資産に集中して投資しているよりもリスクは軽減されます。

3.2.時間分散のデメリット

次に、時間分散のデメリットです。買付価格を分散する効果は期待できますが、同一商品を買い付けしていることによる、特定商品への集中リスクが発生します。つまり、一つの金融商品に集中投資してしまうと、分散効果は薄れてしまいます。

分散投資の仕組みとメリット・デメリットがわかったところで、実際にどのように金融商品を組み合わせて分散投資を行っていけばいいのかを見ていきましょう。

4.分散投資を行うために必要なこと

分散投資を行うために必要な手順を解説します。

4.1.「アセットアロケーション」と「ポートフォリオ」を決める

分散投資を行うためには、「アセットアロケーション」「ポートフォリオ」を決める必要があります。まずは、アセットアロケーションから見ていきましょう。

アセットアロケーションとは、国内株式・国内債券・外国株式・外国債券など異なる金融商品の配分をどのようにするかを決めることです。

そして、アセットアロケーションを具体的な金融商品で表したものがポートフォリオです。国内株式の銘柄を何にするのか、外国株式はどの国の株式を買っていくかなど具体的商品を決定していきます。

アセットアロケーションで、資産配分を大まかに決めてからポートフォリオ考えることで、効率的にリスク分散を行うことができます。

それでは、具体的なアセットアロケーションとして世界最大の運用機関であるGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)を見てみましょう。GPIFの資産配分は以下のようになっています。

出所:GPIF

GPIFでは、年金を運用することから「長期的な観点から安全かつ効率的な運用」を行なっています。ポートフォリオ運用の基本となっているのが国際分散投資です。GPIF の運用資産額は約160兆円。このうち約半分を株式で運用しています。

2018年3月末での国内株の保有資産は4兆円を超え、銘柄数は約2,300銘柄。東京証券取引所には約4,000社上場してるので、半分以上の企業の株式を保有していて、東証一部上場企業の多くで大株主になっているといわれています。

実は、GPIFも2014年10月までは以下のような構成比で、保守的な運用を行ってきていました。

  • 国内債券60%
  • 国内株式12%
  • 外国債券11%
  • 外国株式12%
  • 短期債券5%

しかし、低金利で期待リターンが低いだけでなく、金利上昇リスクも抱えていました。そこで、海外の年金基金で標準となっている「ポートフォリオ全体の5割を株式で運用する」とする方針を立てました。

その理由として、内外資産のパフォーマンスがあります。以下の図をご覧ください。

出所:楽天証券

過去20年間の内外資産のパフォーマンスを表しています。外国株と外国債のパフォーマンスが、国内株と国内債のパフォーマンスを大きく上回っているのがわかります。そして、過去20年間の新旧GPIFのポートフォリオを比較すると以下の図のようになります。

 

出典:楽天証券

このように、株式の比率を高めた方がリターンが大きくなっているのが分かります。

現在のGPIFは、世界の運用機関の標準的なポートフォリオと同じ比率です。運用資産が巨大なので、個人投資家が銘柄数などを真似することはできませんが、資産配分の参考になります。

この GPIF の資産配分を基本として、リスクを取りたいなら株式の比率を60~70%に上げる、もしくはリスクを取りたくないなら株式の配分を30~40%に抑えるといったポートフォリオ戦略を考えることができます。

それでは、組合せの金融商品を決める際に参考になる指標はあるのでしょうか。私は「相関係数」を参考に金融商品を決めています。そして「相関係数」をスプレッドシート(エクセルやグーグルスプレッド)で調べる方法をご説明します。

4.2.スプレッドシート(エクセルやグーグルスプレッド)で相関係数を調べよう

相関係数とは、2種類の金融商品の相関(関係性の強さ)を「-1」から「+1」で表した数値のことです。

相関係数 = rとして

0.7≦ r ≦1.0

強い正の相関

0.4≦ r ≦0.7

正の相関

0.2≦ r ≦0.4

弱い正の相関

ー0.2≦ r ≦0.2

ほとんど相関がない

ー0.4≦ r ≦ー0.2

弱い負の相関

ー0.7≦ r ≦ー0.4

負の相関

ー1≦ r ≦ー0.7

強い負の相関

となります。1に近づくほど同じ値動き。-1に近づくほど逆の値動きをします。

例えば、AとBの2つの商品があった場合。相関係数が+1に近い場合は、Aが値上がりすればBも値上がりします。-1に近い場合、Aが値上がりすればBは値下がりします。

分散投資を行う場合、0.7以上の強い正の相関ではほぼ同じ値動きになってしまうので、あまり効果はありません 。分散投資の効果を得るためには、0.2以下の「ほとんど相関がない」から「負の相関」の金融資産を組み合わせると、効果的にリスクを下げることができます。

説明だけではわかりづらいと思うので、実際の銘柄を使って相関係数の求め方をご説明します。

トヨタとファーストリテイリィング(ユニクロ)の時系列データで相関係数を調べてみよう

具体例として、日本を代表する企業であるトヨタ(7203)とファーストリテイリング(9983)の20日間の相関係数を調べてみましょう。

スプレッドシートはエクセルを使用しています。エクセルをお持ちでない方は、無料(Gmailアドレスが必要)で使えるグーグルスプレッドがおすすめです(手順や計算方法は同じです)。

トヨタとファーストリテイリングの終値のデータを取り、スプレッドシートに貼り付けます。

日付順に並び替えて、相関係数を計算します。相関係数は、「CORREL関数」を使用します(F3)

計算式は +CORREL(D3:22,E3:22)となります。

相関係数は0.322327となりました。

0.32は「正の相関」です。値動きに関連性があるものの、そこまで同じ値動きはしないということです。

このように相関係数を調べると、2つの銘柄(金融商品)の関係性がわかります。今回は個別株を見ましたが、日経平均株価とNYダウなど株価指数や、債券と株式など他の金融商品でも同様に相関係数を調べることができます。

具体的な金融資産の相関係数を見てみましょう。

2018年1月現在 出典:東証マネ部

新興国株式と米国株式の相関係数は0.8なので、この組み合わせでは分散投資の効果は薄くなります。最も分散投資の効果が高いのは、国内株式と国内債券です。

両者の相関係数は-0.35となっているので株式が下落する時は債券価格が上昇し、株式が上昇する時は債券価格が下落する傾向があることを意味しています。

このように、まずはアセットアロケーションで国内外の株式と債券の比率をどうするのかを決定し、さらにどの銘柄を組み合わせていくのかというポートフォリオにおいても、相関係数を見ながら決定していくと、効果的な組み合わせが可能になります。

4.3.相関係数の注意点

相関係数は分散投資の際に参考になる指数ですが、あくまでも2銘柄間の関係性を表すものです。例えば、A銘柄とB銘柄の相関係数が0.9だとしても、これはあくまでもA銘柄が上昇すれば B 銘柄も同じように上昇するということを統計的に示したものにすぎません。

ですから、A銘柄が上がれば「必ず」B銘柄が上がる、という因果関係があるというわけではないことに注意しましょう。

また、相関係数は常に一定であるとは限りません。これまで相関係数が高かった商品でも、急速に低くなることがあります。 保有している金融資産の相関係数がどうなっているのかを定期的に確認するようにしましょう。

期間に関してはっきりとした決まりはありませんが、私は長期の相関を見る場合は3年、短期を調べる場合は3ヶ月の期間を選択して相関係数を調べています。

5.分散投資を行うおすすめの方法はインデックス投資

ただ、分散投資を行う場合、個別銘柄や個別の債券を買い付けて行くと、多額の資金が必要になります。そこでおすすめはインデックス投資による分散投資です。

インデックス投資とは、日経平均やTOPIXなどの国内株価指数や、NYダウやナスダックなど海外株価指数、シティグループ世界国債インデックスなど債券指数に連動した値動きを目指す投資手法のことです。

例えば、株価指数である日経平均株価の場合、日本を代表するソニーやトヨタなど大手企業225社の株価を平均しているので、 日経平均に連動したインデックス投資を行うと、大手企業225社に分散投資したのと同じ効果が得られます。

5.1.インデックス投資で分散投資を行う方法には

インデックス投資を実際に行うには以下の2つの方法があります。

  1. 投資信託(インデックスファンド)を購入する
  2. ETFを買付けする

ETFとはExchange Traded Fundの略で「上場投資信託」のことです。東京証券取引所に上場している投資信託で、取引所が開いている時間なら、いつでも売買することができます。

どちらも分散投資を行うことができますが、私はETF をおすすめします。

5.2.分散投資にETFをおすすめする理由

 1.リアルタイムで売買することができる

ETF は取引所で売買することができます。通常の株式と同じように成行注文(値段を指定しない注文)や指値注文(値段を指定する注文)が使え、リアルタイムで取引できるのです。

 2.少額から投資できる

ETF は、1万円前後から買い付けすることが可能です。これなら10万円あれば、国内外の株式や債券などに分散投資することができます。

それでは、具体的にどのETFで分散投資を行えばいいのかを見ていきましょう。

5.3.分散投資におすすめのETFポートフォリオ

初心者の方がETFで分散投資を行う際は、国内株式型、国内債券型、外国株式型、外国債券型の「伝統的4資産」がおすすめです。

外国株式型、外国債券型でも、ETFならすべて円建てで取引することができます。多くのETFがありますが、より幅広い銘柄に分散投資してリスクを軽減させている銘柄をおすすめします。それぞれの特徴を見ていきましょう。

1.国内株式型ETF:TOPIX連動型上場投資信託(1306)

日経平均型でもいいのですが、より広い銘柄に分散投資できるTOPIX(東証株価指数)のETFを国内株式型としておすすめします。日経平均株価は225銘柄、TOPIXは約2,000銘柄の企業に分散投資しています。これは、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)の国内株式2,300銘柄に匹敵します。

2.外国株式型ETF:上場インデックスファンド世界株式(1554)

日本を除く世界の先進国と新興国の株式市場のパフォーマンスを総合的に測る指数である「MSCI ACWI ex Japanインデックス」の円換算値との連動を目指す ETF です。このETFで世界中の株式に分散投資している効果があります。

3.国内債券型ETF:NEXT FUNDS国内債券・NOMURA-BPI総合連動型上場投信(2510)

国内の公社債を主要投資対象とした「NOMURA-BPI総合」に連動を目指す ETFです。NOMURA-BPIは、日本の公募債券流通市場全体の動向を的確に表すために開発された投資収益指数で、分散投資における国内債券投資に適した指数です。

4.外国債券型ETF:NEXT FUNDS外国債券・FTSE世界国債インデックス(2511)

FTSE世界国債インデックス(除く日本)に連動する投資成果を目指すETFです。FTSE世界国債インデックスは、20ヶ国以上の世界主要国のソブリン債(各国政府や政府機関が発行・保証する債券)をカバーしています。

債券の国際分散投資のベンチマーク(指標)として、国内外の機関投資家の間で広く利用されています。

GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)と同じ配分のポートフォリオは以下の図のようになります。

 

これが基本形ですが、よりリスクをとってリターンを目指すなら株式の割合を増やすなど、自分なりにアレンジしてみてください。

まとめ

今回は投資におけるリスクを定義し、分散投資がリスクに対してどのような効果があるのかを分析。そして、実際にETFで分散投資を行う方法を解説しました。

分散投資は、中長期でローリスク・ローリターン、もしくはミドルリスク・ミドルリターンを目指す投資手法です。自分の性格や資金から、どの程度までリスクを取れるかを考えて分散投資を始めましょう。

今回ご案内した国内外の株式・債券以外にも、不動産や商品(原油・金など)を組み合わせると、さらにリスクを減少させることができます。相関係数を計算するなど試行錯誤しながら、自分なりのポートフォリオを構築してみてください。

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