株価の上下を予測するために重要なのは、その株を欲しいと思っている人がどれくらいいるか、そしていらないと思っている人がどれくらいいるかを推し量る技術を身につけることです。
しかし、株価予測をする際にそれ以外にも重要なことがあります。それはその株式を保有している人がどれくらいいるのかを確認することで、その後の需要と供給を予測するという技術です。
そしてこの技術を身につけるために「信用残高」という知識が大変役に立ちます。
まずは信用残高について学び、それが株式の売買にどう影響を及ぼすのか、そしてこれから上がる株式、下がる株式がどれなのかを見つける方法を見ていきましょう。
投資家は株の売買をする際に、現物取引と信用取引の2種類を選んで取引することができます。このうちの信用取引は、投資家自身が持っている資産以上の金額で株の売買ができたり、先に株を借りてきて売って後で買い戻して返却するという「空売り」を行うことが可能となります。
この信用取引を投資家が行った結果、現在どれくらいの残高があるのかを数字にして表したものが信用残高になります。この信用残高の量を確認して、需要と供給がどう動くのかをある程度予測することができれば株価の先行きもだいぶ読みやすくなるのです。
この信用残高ですが、買いと売りの需給で株価の上下を探る方法と時間で株価の上下を探る方法です（両方とも後述）
まとめると次のようになります。
信用残高を使った株価予測の方法を知る前に、まずは信用取引の基本的な知識を身につける必要があります。ここでは信用取引の買いと売りに分けて説明をしていきます。
信用取引の買いは簡単に言うと「証券会社に預けている資金や証券を担保にして、資金を借りて株を買い付ける」ことをいいます。借金して株を買う、ということですね。
この信用には6ヶ月以内の返済義務が発生します。そして持っている資産の範囲内の金額で信用取引を利用することもできますが、資産を超えて取引することが可能となります（持ち資金の約3倍）
この場合、保有資産以上の金額を使用して取引をしているので、持ち株に大きな損失が発生した場合には、担保の価値が目減りしてそれを埋めるための「追証」が発生します。
たとえば100万円（担保）持っている場合に300万円分の株を買ったなら3倍の取引をしていることになります。そこから5％持ち株に評価損失が出たなら持ち株が15万円減ったということになります。
担保は3分の1必要なので、上記の計算で言うと担保の100万円のうち5万円が減ったということになり、取引を維持したい場合には5万円追加でお金を証券会社に入れる必要があります。これを追証といいます。株価が急激に下落した場合には担保金以上の損失が出てしまうこともあり、信用取引で資産以上の取引をする際には十分な経験とリスク管理が必要になります。
このように信用という制度で成り立っているのが、信用取引の買いです。信用取引が膨らみ、それが弾けると思わぬ株価の急落が起きたりするのも、保有できる資産以上に株を買う人が多いからとも言えます。
信用の売りとは別名「空売り」とも呼ばれ、売りから入ることをいいます。日本証券金融という企業が投資家に株を貸してくれるので、先にそれを売ってしまい、値段が下がったところで買い戻して差益を得ることを狙う取引の形態です。株価が下がれば利益がでて、あげると損をします。
例えば今500円の株があったとして、これから下がるだろうと予想したなら、その株を500円で空売りします。予想通り、450円まで下がったなら、そこでその株を買い戻し、返済をするのです。そうすれば最初に売った500円とその後買い戻した450円との差額が利益になります。
この空売りですが、信用の買いと同様６ヶ月以内に返済する義務があります。信用の買い同様、資産に対して約３倍の量を空売りすることができます。
空売りの注意したいところは、逆日歩という追加金利が時に大きくなったり、損失が無限定であるという買いとはことなるリスクがあります。ただリスクをしっかりと把握して取引をすることができれば、買い以上に早く大きな利益を狙うことができることも信用売りの特徴です。
参考記事）空売りで利益を狙うための方法と注意点とは
ここからは株価の値動きをどう読んでいくのかを実例を交えて解説していきます。信用残高は信用の買いと信用の売りがどれくらいあるのかを数値で表したものです。この数値の偏りを利用して株価の先行きをある程度予測することが可能となります。
ここで貸借倍率について説明しておきます。
貸借倍率は、信用の買い数量を信用の売り数量で割ることで算出される数値です。もし買いと売りが釣り合っているならば数値は1となり、買いがおおければ1より大きく、売りがおおければ１より小さくなります。貸借倍率は例えばヤフーファイナンスの銘柄情報の下記の位置（赤枠）にて確認することが可能です。時系列でも確認することができます。
それではこの貸借倍率が高い場合と低い場合、それぞれ株価はどうなるのかを実例を交えて見てみましょう。
貸借倍率が低いということは信用買いより、信用売りをしている投資家が多いということになります。この場合には株価の動きによって投資家の損益がどうなるのかを考えてみると、株価の先行きは読みやすくなります。
例えば、ある銘柄の信用残高が買い残高10,000、売り残高が20,000だった場合、貸借倍率は0.5倍になります。
その銘柄が順調に株価を上げ続けた場合には、買いで保有している投資家の利益は増え、空売りをしている投資家の損失が増えることになります。買い方には余裕がうまれ、売り方には焦りが生じます。この流れでいくと、徐々に空売りをしていた投資家は反対売買、つまり買い戻しを行い株価の上昇に弾みがつくことになります。
下記はFFRI（3692）の貸借倍率推移と3か月間の株価チャートです。
売りが優勢ということもあり少し重たい印象を受けますが、この銘柄はジワジワ上げているので、空売りを考えていた投資家は思わず買い戻さざるを得ない状況です。
貸借倍率が高いということは信用の売りよりも信用の買いをしている投資家が多いということになります。銘柄によっては、売りより買いの方が10倍以上多い銘柄も多く（特に大型の銘柄に多い）存在します。
このような銘柄は株価が上がりにくい傾向があります。そしてさらに株価が下落トレンドにあるとその傾向はより一層強くなります。
これは買いをしている投資家はこれから上がるだろうと考えて株を購入しますが、株価が下がると含み損失が拡大します。そうなると、損失を拡大させないための損切りなどで、株価はより一層下がることになります。また、せっかく上昇し始めても「やっと戻ってきた」と考えて保有株を手放す投資家がいるため、いわゆる戻り待ちの売りに押され株価が上がらずという現象が起きたりもします。
それでは次にLINE（3938）の信用残高を見てみましょう。
東芝の信用残高の推移を見てみると、10月に4倍程度まで買い残高が減少するも、その後再び買い残高は増え始め直近では9倍程度まで膨れ上がっています。この状態になると買いが重しとなり、値動きが重くなるため、良い材料が出ない限り、株価は低迷傾向となります。
信用取引のシステムの項目でもお話ししましたが、信用取引には期限付きの制度信用と無期限の一般信用があります。多くの投資家は、株の取引をする際に、6ヶ月の期限付き制度信用取引を行いますが、それはすなはち6ヶ月後には強制的に反対売買をする必要があるということでもあります。
つまり、ある銘柄の信用残高をみて買いの残高が急激に増加した週があったとするなら、その買いは６ヶ月以内に売りに出さねばならず、その銘柄にとっては売り圧力になります。特に6ヶ月後には、株価が徐々に売られないかどうかを注目しておく必要があります。
そしてこれは空売りにおいても同じことで、売ったものは期限付きで買い戻しをする必要があるため、将来的な買い圧力になります。このように信用取引につきものの期限という側面で株価の動向を探ることも一つの手ではあります。
株価の先行きは簡単には読めません。まずは企業の業績を判断するために四季報や企業のIRなどを確認して投資をする必要があります。ただ投資家の売買の痕跡は信用残高として残されるので、需要と供給という面からも株価の上げ下げを捉えてみるときっと投資成果がより一層向上するはずです。
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