投資信託とETFの5つの違い|おすすめはどっち?

株のように売買できるETFという投資信託を知っていますか?

ETFは、上場投資信託とよばれ、東京証券取引所(東証)など証券取引所に上場しています。

ETFの人気は高く、ソニーやトヨタなど有名企業が上場している東証一部の売買代金の上位10銘柄の中で2、3銘柄がETFという日もあります。

今回の記事を読めば、ETFと通常の投資信託との違いは何なのか、どちらを取引したらいいのかが分かるようになります。まずは、投資信託の仕組みから確認していきましょう。

執筆者
山下 耕太郎

山下 耕太郎

一橋大学経済学部卒業。証券会社で営業、アナリスト、ディーラー職の経験を経て、個人投資家に転身。現在は、日経225先物やオプションを中心に、株式、CFD、FXを取引している。ブログ『日経225先物オプション奮闘日誌』を運営。ツイッターアカウントは「@yanta2011」。趣味は、ウィンドサーフィン。

1.ETFと投資信託の比較

まずはじめに、ETFと投資信託の違いを見てみましょう。

  ETF 投資信託
上場・非上場 上場 非上場
購入場所 証券会社 証券会社、銀行など
取引価格 市場での時価 前日の基準価額
コスト 取得時 売買手数料 購入手数料
信託報酬 低い ETFより高い
売却時 売買手数料 信託財産留保額
分配金・配当 現金受取 現金受取・再投資
最低投資額 数千円~ 100円~
価格変動 リアルタイム 1日1回

上の表でETFと投資信託を比較すると、少なくない違いがあることがわかりますね。以下で具体的に解説していきます。

2.投資信託で運用をプロにおまかせ

投資信託は、投資家からお金を集め、ファンドマネージャーと呼ばれる運用の専門家が、株式や債券などに投資して運用する金融商品です。個人では難しい幅広い対象に投資することができます。

出所:投資信託協会

2.1.投資信託のメリット

投資信託の仕組みを知っても、まだ何が良いのか分かりづらいと思います。ここからは投資信託を購入するメリットを一つずつ解説していきますね。

2.1.1.少額から始められる

株式投資は、購入するのに数万円~数百万円の資金が必要になります。しかし、投資信託はネット証券では100円から購入することができます。気軽に投資を始めることができるのが投資信託のメリットです。

2.1.2.投資のプロが運用

株や債券で運用するためには、多くの時間と知識が必要になります。個人投資家が専門知識を身につけるのは時間がかかります。

投資信託なら運用のプロであるファンドマネージャーが各ファンドの運用方針に従って、投資判断から取引まで全て行なってくれます。

投資家は、定期的に発表されるレポートを見ることによって運用状況を把握することができます。

2.1.3.分散投資でリスクを軽減できる

一つの銘柄だけに投資していた場合、悪材料が出て株価が大きく下がったり、企業が倒産したりして大きな損失を負う可能性があります。投資信託は複数の銘柄に分散投資しているので、値下がりなどのリスクを軽減させることができます。

投資信託の大きなメリットである分散投資について詳しく見ていきましょう。

2.2.分散投資によってリスクを軽減できる

分散投資とは、株式・債券・不動産・コモディティ(商品)など、それぞれ異なった動きをする資産を複数持つことによって、資産運用に伴う価格変動リスクを低減させて、好リターンを目指す方法です。

株式など同じ資産でも複数の銘柄を保有することによってリスクを減らすことができるので分散効果があります。

投資における「リターン」と「リスク」とは、どういう意味でしょうか。

「リターン」とは、投資で得られる損益のことです。

金融商品における「リスク」とは損失のことだけではなく、「結果が不確実である(確実でない)」ことを意味します。具体的には、リターン(損益)の振れ幅のことです。以下の図をご覧ください。

出所:投資信託協会

有価証券Aと有価証券 B の価額の値動きを表しています。有価証券Aよりも有価証券 B の方が価額の振れ幅が大きいので、「リスクが高い」と判断されます。

分散投資には、主に次の3つがあります。

1. 商品の分散
2. 地域の分散
3. 時間の分散

それぞれ詳しく見ていきましょう。

2.2.1.商品の分散

株式、債券、不動産、コモディティ(商品)など 特性の異なる複数の金融商品を組み合わせることによって、リスクを軽減させることができます。

2.2.2.地域の分散

さまざまな国や地域の株式・債券・通貨へ分散投資することで、リスクを軽減させる方法です。投資対象は国内だけではなく、世界中の金融商品が対象です。

日本の景気が良くない時でも、世界には好景気の国もあります。外国の株式や債券で運用する投資信託を利用することで、簡単に地域の分散を実践することができます。ただし、為替相場の変動で、収益がプラスになったりマイナスになったりします。

国内外の商品や地域によって4つに分けた資産を、「伝統的4資産」と呼んでいます。伝統的4資産に資金を振り分けることによって、基本的な国際分散投資が可能になります。

出所:SMBC日興証券

2.2.3.時間の分散

投資するタイミングを分散することで、高値で投資するリスクを低減させる方法です。 一度にまとめて金融資産を購入すると高値で買ってしまう可能性があります。その場合、投資収益を上げることが難しくなってしまいます。そこで、時間をあけて複数回に分けて投資を行うことで、高値づかみしてしまうリスクを抑えることができるのです。

2.3.投資信託のデメリット

また投資信託にはメリットばかりではありません、投資信託のデメリットについても見ていきましょう。

2.3.1.コスト(手数料)がかかる

投資信託のコストには、主に次の3つがあります。

・購入時手数料
・信託報酬
・信託財産留保額

  • 「購入時手数料」0~3.2%

投資信託を購入する時に支払う手数料です。 手数料が無料の投資信託は「ノーロード投資信託」と呼ばれています。

  • 「信託報酬」0.1~2.5%

投資信託を保有している間、保有額に応じて日々支払う費用です。投資信託を運用・維持するためのコストになります。

  • 「信託財産留保額」0~0.5%

投資信託を換金するときにかかる費用です。

2.3.2.元本保証ではない

投資信託は分散投資によってリスクを軽減させる効果があるものの、株式や債券を組み入れているので元本保証ではありません。市場における需給によって価格が動き、国内および海外の政治・経済情勢・企業の業績などの影響を受けます。

2.3.3.為替の変動を受ける

投資対象が国内だけなら関係ありませんが、外国の株式や債券を組み入れた投資信託は、為替の変動により損益が変わってきます。

一般的に、円高になれば基準価額にマイナス、円安ならプラスの影響があります 。基準価額とは投資信託の値段のことで、通常1万口あたりの値段を表しています 。

2.4.投資信託の運用方法

投資信託は運用方法によって、次の2種類に分類されます。

・インデックス運用(パッシブ運用)
・アクティブ運用

この2つの運用方法は大きく違うため、知識として頭に入れておいてください。

  • インデックス運用(パッシブ運用)

インデックス運用は、日経平均株価や東証株価指数(TOPIX) などの指数をベンチマーク(運用の基準となる指標)として、ベンチマークの動きに連動するように運用する方法です。

例えば、日経平均株価をベンチマークとするインデックスファンドの場合は、日経平均株価と値動きが同じようになるように運用します。

  • アクティブ運用

アクティブ運用とは、対象企業の調査研究を行いベンチマークを上回る運用成果を目指す方法です。ファンドマネージャーやアナリストなど、投資の専門家が個別に企業を調査するので、パッシブ運用より運用コストが高くなります。

続いて、ETFについて見ていきましょう。

3.人気が高まっているETF(上場投資信託)とは

ETFは”Exchange Traded Funds”の略で、「上場投資信託」と呼ばれます。特定の指数例えば日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)などの動きに連動する運用成果を目指し東京証券取引所などに上場している投資信託です。通常の投資信託ですと、インデックスファンドと同じ運用手法になります。

ETFは、インデックスファンドが東京証券取引所に上場しているイメージの金融商品です 。ETFとインデックスファンドの運用手法は同じで、指数の動きに連動する運用成果を目指す指数連動型の投資信託です。

2007年までは株価指数のみでしたが、規制緩和で債券やコモディティ(商品)のETFも誕生し、人気の高まりとともに銘柄数も増えています。

出所:日本取引所グループ

また、東証の売買代金では上位10位以内に2銘柄が入るなど、非常に人気があります。

以下は、2018年12月14日の東京証券取引所(東証)の売買代金上位銘柄です。

出所:ヤフーファイナンス

3.1.ETFのメリット

ETFには、投資信託にはない特徴・メリットがあります。ETFは、大手証券会社も積極的に売り出しているだけでなく、日本銀行も継続的に買っています。

そんなETFの特徴とメリットについて1つずつ見ていきましょう。

3.1.1.分散投資が簡単にできる

ETFはインデックスファンドと同様、指数と連動した運用を目指すので、簡単に分散投資を行うことができます。例えば、東証株価指数(TOPIX)は東証一部の全銘柄を対象にした株価指数です。

全ての銘柄を買おうとすると、数十億円のまとまった資金が必要になりますが、ETFなら2万円弱で購入が可能です。ETFを保有すると、TOPIXを構成している約2,000銘柄に分散投資するのと同じ効果が期待できるのです。

3.1.2.コストが安い

ETFには、売買コストと保有コストの2種類のコストがかかります。

売買コストは株式と同じ売買手数料です。ETFの売買回数が増えると手数料の負担額も上がってしまいますが、証券会社によっては一定金額の範囲内の手数料が無料のところもあります。例えば、以下のネット証券なら売買代金10万円までは手数料が無料です。

SBI証券 アクティブプラン

楽天証券 一日定額コース

松井証券

保有コストは、信託報酬です。 信託報酬とは、投資信託を管理・運用してもらうための経費として保有している間、投資家が支払い続ける費用のことです。一般に ETF の方が投資信託より低く設定されています(後ろで詳細な比較を行います)

3.1.3.いつでも売買可能で値動きが分かりやすい

ETFは東京証券取引所に上場しているので、株式と同じようにリアルタイムで売買することができます。注文方法も指値注文や成行注文が使え、相場を見ながら発注できます。また、ETFは指数の動きに連動するように運用されているので、値動きがわかりやすいのが特徴です。

3.2.ETFのデメリット

ETFにはコストの安さや分散投資対象が把握しやすいという面がありますが、もちろんデメリットもあります。

それは大きく分けて以下の3つです。

・自動積立ができない
・想定価格で買えないことがある
・地域分散に工夫が必要

順番に解説していきます。

3.2.1.自動積立ができない

ETFの場合、取引方法は株式投資と変わらないため、投資信託のような自動の積立ができません。なので、自分で計画して運用していく必要があります。

3.2.2.想定価格で買えないことがある

株式市場が開いている時にリアルタイムで価格が変動しているため、理論価格から開いた価格で購入せざるを得ない場合があります。逆に安く買える場合もあります。

3.2.3.分散に工夫が必要

投資信託にもETFにも、国際的に商品・リスクを分散できる商品はあります。しかし、世界各国の株式を分散して購入できるような商品であっても、世界(特に先進国)の株式は、相場が連動することから、分散効果を得られない場合があります。
そのため、株式のETFに加えてゴールド(金)ETFや、債券ETFを買うという一手間を加えることで、分散効果を発揮できます。
 

4.ETFと投資信託の違いは?

それでは、証券取引所に上場しているETFと、非上場の投資信託にはどのような違いがあるのでしょうか。ここで改めて比較表を見てみましょう。

  ETF 投資信託
上場・非上場 上場 非上場
購入場所 証券会社 証券会社、銀行など
取引価格 市場での時価 前日の基準価額
コスト 取得時 売買手数料 購入手数料
信託報酬 低い ETFより高い
売却時 売買手数料 信託財産留保額
分配金・配当 現金受取 現金受取・再投資
最低投資額 数千円~ 100円~
価格変動 リアルタイム 1日1回

それぞれ、詳しく解説します。

4.1.ETFはリアルタイムで取引できる

ETFは、日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)などの特定の指数に連動する運用成果を目指して運用されます。通常の投資信託でいえばインデックスファンドと同じです。

上場しているので、株式と同じように「指値注文」や「成行注文」ができ、リアルタイムで取引することができます。

一方、投資信託は1日1回基準価額が算出されます。そのため、前日に算出された基準価額で購入することになります。ETFの方が、購入・売却価格がわかりやすいというメリットがあります。

4.2.売買コストの違い

ETFは通常の株式と同じように売買手数料がかかります。証券会社によって異なりますが、先ほどご案内したように、SBI証券・松井証券・楽天証券なら10万円以下の売買手数料が無料です。

また、NISA口座(少額投資非課税口座)を使うことで、売買手数料が無料になります。NISAとは、年間120万円までの投資金額に対する売却益や分配金が最長5年間非課税になる制度です。

投資信託では、購入時に購入手数料、売却時に信託財産留保額がかかります。購入手数料は0~3%、信託財産留保額は0~0.5%です。インデックスファンドでは購入手数料が発生しない「ノーロードファンド」も登場しています。

一方、毎月分配型やテーマ型など人気が高い投資信託では購入手数料が3%程度かかります。ファンドや販売会社ごとに購入手数料や信託財産留保額は異なるので、必ず確認しましょう。

4.3.保有コストの違い

保有コストとは「信託報酬」です。一般に、ETFの方が通常の投資信託よりも安くなっています。投資信託は、販売会社、受託会社、運用会社の3社に対して信託報酬を支払う必要がありますが、ETFは販売会社に支払う必要がないからです。

ETFの信託報酬は0.060%~0.950%。通常の投資信託では0.1~2.5%です。

ETFで信託報酬が最も低いのは、iシェアーズ・コア TOPIX ETF(1475)で、0.0648%(税込)です。同じTOPIX型のインデックスファンドではeMAXIS TOPIX連動型が0.17%(税込)が最も低くなっています。約3倍のコスト差があることがわかります。

アクティブ型では2%程度の信託報酬がかかることが多く、低コストで人気の高い「ひふみ投信」や「さわかみファンド」でも1%程度の信託報酬がかかります。

4.4.最低投資額の違い

ETF では決まった売買単位に一口当たりの市場価格を掛け合わせたものが最低買付金額となります。個別株は1単元100株と決まっていますが、ETFでは1・10・100口単位と様々です。以下をご覧ください。

TOPIX型ETFで人気の高い「TOPIX連動型投信(1306)」の板情報です。10口単位での売買になるので、最低単位(10口)買付けする場合の購入代金は以下のようになります。

1,643円 × 10口 = 16,430円(手数料などは考慮せず)

口数単位で購入するので、金額指定で買付けすることはできません。東証ETFは数千円から購入でき、そのうち約80%は最低買付金額が3万円以下となっていますが、投資信託は100円から購入できます。

4.5.分配金・配当金の違い

ETFと通常の投資信託では、分配回数や分配金の受け取り方法が異なります。

ETFは、株式や債券などの運用で得られた配当金や利益を分配金として直接支払います。分配金は毎年の決算によって1口当たりの金額が決定されます。

株式の場合は、決算日である3月と9月に配当金をだす企業が多いですが、ETFでは1月と7月に設定している銘柄が多くなっています。

出所:東証マネ部

投資信託は、毎月分配や年2回分配など様々です。また、分配方針も違います。投資信託によっては、顧客に直接配分せずに運用に再投資するか、顧客に直接現金で分配します。

投資信託の収益分配金には「普通分配金」「特別分配金」の2種類があります。普通分配金は税金がかかりますが、特別分配金にはかかりません。「それなら、特別分配金の方ががオトク?」と思うかもしれませんが、そうではありません。

普通分配金は、投資信託の利益から支払われています。利益なので課税対象となります。

一方、特別分配金は分配落ち後の基準価額が個別元本を下回る場合に支払われます。これは投資信託の利益からではなく、元本の払い戻しに過ぎません。利益ではないので課税対象ではないのです。つまり以下のような関係になります。

出所:三井住友銀行

分配落ち後の基準価格 > 個別元本

収益分配金すべてが普通分配金になります。

分配落ち後の基準価格 < 個別元本

差額が特別分配金になります。収益分配金から特別分配金を引いた部分が普通分配金になります。特別分配金は投資信託の利益からではなく、元本の払い戻しになります。

課税されるかどうかは、決算日の基準価額が個別元本を上回るか下回るかで判断されます。個別元本は人それぞれ異なるため、課税されるかどうかもその人によって異なります。

個別元本は取得価額のようなものです。ただ、同じ投資信託を追加購入したり特別分配金がでたりすると個別元本は見直されるので、最新の取引残高報告書で確認するようにしましょう。

5.ETFと投資信託どちらがオススメ?

私はETFをオススメします。以下の2つが主な理由です。

・ETFは自由に売買できる
・コストが安い

では、ETFが投資信託に比べ良いと考えることができる上の2点について、順番に解説していきますね。

5.1.ETFは自由に売買できる

投資信託の基準価額は1日1回算出され、購入は前日の価額となります。例えば、夜間にNY株式市場が暴落しても前日の価額で購入しなければいけません。

ETFならリアルタイムで価格を見ながら取引できますし、指値注文を入れておけば自分で購入したい価格で買うことができます。

5.2.コストが安い

購入手数料はインデックスファンドならかからない投資信託もありますが、アクティブファンドは3%程度かかることが通常です。10万円の購入で3,000円の手数料がかかります。ETFなら無料で買付け可能な証券会社もあります。

また、長期保有を考えた場合、保有期間中に毎日かかる信託報酬の差も大きいです。日々の費用の差は小さくても、10年、20年と長い期間を考えた場合、信託報酬のコストの差は大きくなります。コスト面からもETFをオススメします。

仮に0.5%の投資信託と0.1%のETFにそれぞれ100万円投資したとしましょう。その時の信託報酬は10年間で4万円の差が出てきます。それを表したものが以下の図です。

ただ、「毎月積立投資を行いたい」と考えている投資家には投資信託が便利となるでしょう。自動買付が可能な証券会社がありますし、配当も再投資できます。

ETFの場合は、自分で買付けを行う必要があります。「コストよりも積立投資の手間を省きたい」という投資家には、投資信託がいいでしょう。

まとめ

日本における最初のETFは、1995年の日経300型上場投資信託です。そして、2001年に株式バスケット拠出型(複数の銘柄をひとまとめにしたもの)ETFがスタートし、2007年の規制緩和で株価指数以外にも債券や商品等のETFが誕生し、現在は223銘柄が上場しています。

ETFはインデックス型の投資信託で、証券取引所などに上場しているので株式と同じようにリアルタイムで取引することができます。いわば、投資信託と株式のいいとこ取りの商品です。

ETFと投資信託の違いとメリット・デメリットを把握して資産運用に役立ててくださいね。

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