投資信託とETFの5つの違い｜おすすめはどっち？

執筆者

山下 耕太郎

一橋大学経済学部卒業。証券会社で営業、アナリスト、ディーラー職の経験を経て、個人投資家に転身。現在は、日経225先物やオプションを中心に、株式、CFD、FXを取引。ブログ『日経225先物オプション奮闘日誌』を運営。ツイッターアカウントは「@yanta2011」。趣味は、ウィンドサーフィン。

1.ETFと投資信託の比較

まずはじめに、ETFと投資信託の違いを見てみましょう。

上の表でETFと投資信託を比較すると、少なくない違いがあることがわかりますね。以下で具体的に解説していきます。

2.投資信託で運用をプロにおまかせ

投資信託は、投資家からお金を集め、ファンドマネージャーと呼ばれる運用の専門家が、株式や債券などに投資して運用する金融商品です。個人では難しい幅広い対象に投資することができます。

出所：投資信託協会

2.1.投資信託のメリット

投資信託の仕組みを知っても、まだ何が良いのか分かりづらいと思います。ここからは投資信託を購入するメリットを一つずつ解説していきますね。

2.1.1.少額から始められる

株式投資は、購入するのに数万円～数百万円の資金が必要になります。しかし、投資信託はネット証券では100円から購入することができます。気軽に投資を始めることができるのが投資信託のメリットです。

2.1.2.投資のプロが運用

株や債券で運用するためには、多くの時間と知識が必要になります。個人投資家が専門知識を身につけるのは時間がかかります。

投資信託なら運用のプロであるファンドマネージャーが各ファンドの運用方針に従って、投資判断から取引まで全て行なってくれます。

投資家は、定期的に発表されるレポートを見ることによって運用状況を把握することができます。

2.1.3.分散投資でリスクを軽減できる

一つの銘柄だけに投資していた場合、悪材料が出て株価が大きく下がったり、企業が倒産したりして大きな損失を負う可能性があります。投資信託は複数の銘柄に分散投資しているので、値下がりなどのリスクを軽減させることができます。

投資信託の大きなメリットである分散投資について詳しく見ていきましょう。

2.2.分散投資によってリスクを軽減できる

分散投資とは、株式・債券・不動産・コモディティ（商品）など、それぞれ異なった動きをする資産を複数持つことによって、資産運用に伴う価格変動リスクを低減させて、好リターンを目指す方法です。

株式など同じ資産でも複数の銘柄を保有することによってリスクを減らすことができるので分散効果があります。

投資における「リターン」と「リスク」とは、どういう意味でしょうか。

「リターン」とは、投資で得られる損益のことです。

金融商品における「リスク」とは損失のことだけではなく、「結果が不確実である（確実でない）」ことを意味します。具体的には、リターン（損益）の振れ幅のことです。以下の図をご覧ください。

出所：投資信託協会

有価証券Aと有価証券 B の価額の値動きを表しています。有価証券Aよりも有価証券 B の方が価額の振れ幅が大きいので、「リスクが高い」と判断されます。

分散投資には、主に次の３つがあります。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

2.2.1.商品の分散

株式、債券、不動産、コモディティ（商品）など 特性の異なる複数の金融商品を組み合わせることによって、リスクを軽減させることができます。

2.2.2.地域の分散

さまざまな国や地域の株式・債券・通貨へ分散投資することで、リスクを軽減させる方法です。投資対象は国内だけではなく、世界中の金融商品が対象です。

日本の景気が良くない時でも、世界には好景気の国もあります。外国の株式や債券で運用する投資信託を利用することで、簡単に地域の分散を実践することができます。ただし、為替相場の変動で、収益がプラスになったりマイナスになったりします。

国内外の商品や地域によって4つに分けた資産を、「伝統的4資産」と呼んでいます。伝統的4資産に資金を振り分けることによって、基本的な国際分散投資が可能になります。

出所：SMBC日興証券

2.2.3.時間の分散

投資するタイミングを分散することで、高値で投資するリスクを低減させる方法です。 一度にまとめて金融資産を購入すると高値で買ってしまう可能性があります。その場合、投資収益を上げることが難しくなってしまいます。そこで、時間をあけて複数回に分けて投資を行うことで、高値づかみしてしまうリスクを抑えることができるのです。

2.3.投資信託のデメリット

また投資信託にはメリットばかりではありません、投資信託のデメリットについても見ていきましょう。

2.3.1.コスト（手数料）がかかる

投資信託のコストには、主に次の３つがあります。

• 「購入時手数料」0～3%くらい（+消費税）

投資信託を購入する時に支払う手数料です。 手数料が無料の投資信託は「ノーロード投資信託」と呼ばれています。

• 「信託報酬」0.1～2.5%くらい（+消費税）

投資信託を保有している間、保有額に応じて日々支払う費用です。投資信託を運用・維持するためのコストになります。

• 「信託財産留保額」0～0.5%くらい

投資信託を換金するときにかかる費用です。

2.3.2.元本保証ではない

投資信託は分散投資によってリスクを軽減させる効果があるものの、株式や債券を組み入れているので元本保証ではありません。市場における需給によって価格が動き、国内および海外の政治・経済情勢・企業の業績などの影響を受けます。

2.3.3.為替の変動を受ける

投資対象が国内だけなら関係ありませんが、外国の株式や債券を組み入れた投資信託は、為替の変動により損益が変わってきます。

一般的に、円高になれば基準価額にマイナス、円安ならプラスの影響があります 。基準価額とは投資信託の値段のことで、通常1万口あたりの値段を表しています 。

2.4.投資信託の運用方法

投資信託は運用方法によって、次の2種類に分類されます。

この２つの運用方法は大きく違うため、知識として頭に入れておいてください。

• インデックス運用（パッシブ運用）

インデックス運用は、日経平均株価や東証株価指数（TOPIX） などの指数をベンチマーク（運用の基準となる指標）として、ベンチマークの動きに連動するように運用する方法です。

例えば、日経平均株価をベンチマークとするインデックスファンドの場合は、日経平均株価と値動きが同じようになるように運用します。

• アクティブ運用

アクティブ運用とは、対象企業の調査研究を行いベンチマークを上回る運用成果を目指す方法です。ファンドマネージャーやアナリストなど、投資の専門家が個別に企業を調査するので、パッシブ運用より運用コストが高くなります。

続いて、ETFについて見ていきましょう。

3.人気が高まっているETF（上場投資信託）とは

ETFは”Exchange Traded Funds”の略で、「上場投資信託」と呼ばれます。特定の指数例えば日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）などの動きに連動する運用成果を目指し東京証券取引所などに上場している投資信託です。通常の投資信託ですと、インデックスファンドと同じ運用手法になります。

ETFは、インデックスファンドが東京証券取引所に上場しているイメージの金融商品です 。ETFとインデックスファンドの運用手法は同じで、指数の動きに連動する運用成果を目指す指数連動型の投資信託です。

2007年までは株価指数のみでしたが、規制緩和で債券やコモディティ（商品）のETFも誕生し、人気の高まりとともに銘柄数も増えています。

出所：日本取引所グループ

また、東証の売買代金では上位10位以内に2銘柄が入るなど、非常に人気があります。

以下は、2018年12月14日の東京証券取引所（東証）の売買代金上位銘柄です。

出所：ヤフーファイナンス

3.1.ETFのメリット

ETFには、投資信託にはない特徴・メリットがあります。ETFは、大手証券会社も積極的に売り出しているだけでなく、日本銀行も継続的に買っています。

そんなETFの特徴とメリットについて1つずつ見ていきましょう。

3.1.1.分散投資が簡単にできる

ETFはインデックスファンドと同様、指数と連動した運用を目指すので、簡単に分散投資を行うことができます。例えば、東証株価指数（TOPIX）は東証一部の全銘柄を対象にした株価指数です。

全ての銘柄を買おうとすると、数十億円のまとまった資金が必要になりますが、ETFなら2万円弱で購入が可能です。ETFを保有すると、TOPIXを構成している約2,000銘柄に分散投資するのと同じ効果が期待できるのです。

3.1.2.コストが安い

ETFには、売買コストと保有コストの2種類のコストがかかります。

売買コストは株式と同じ売買手数料です。ETFの売買回数が増えると手数料の負担額も上がってしまいますが、証券会社によっては一定金額の範囲内の手数料が無料のところもあります。例えば、以下のネット証券なら、定額プランを使うと、売買代金50万円までは手数料が無料です。

• SBI証券：アクティブプラン
• 楽天証券：いちにち定額コース
• 松井証券

保有コストは、信託報酬です。 信託報酬とは、投資信託を管理・運用してもらうための経費として保有している間、投資家が支払い続ける費用のことです。一般に ETF の方が投資信託より低く設定されています（後ろで詳細な比較を行います）

3.1.3.いつでも売買可能で値動きが分かりやすい

ETFは東京証券取引所に上場しているので、株式と同じようにリアルタイムで売買することができます。注文方法も指値注文や成行注文が使え、相場を見ながら発注できます。また、ETFは指数の動きに連動するように運用されているので、値動きがわかりやすいのが特徴です。

3.2.ETFのデメリット

ETFにはコストの安さや分散投資対象が把握しやすいという面がありますが、もちろんデメリットもあります。

それは大きく分けて以下の3つです。

順番に解説していきます。

3.2.1.自動積立ができない

3.2.2.想定価格で買えないことがある

3.2.3.分散に工夫が必要

では、ETFが投資信託に比べ良いと考えることができる上の2点について、順番に解説していきますね。

5.1.ETFは自由に売買できる

投資信託の基準価額は1日1回算出され、購入は前日の価額となります。例えば、夜間にNY株式市場が暴落しても前日の価額で購入しなければいけません。

ETFならリアルタイムで価格を見ながら取引できますし、指値注文を入れておけば自分で購入したい価格で買うことができます。

5.2.コストが安い

購入手数料はインデックスファンドならかからない投資信託もありますが、アクティブファンドは3％程度かかることが通常です。10万円の購入で3,000円の手数料がかかります。ETFなら無料で買付け可能な証券会社もあります。

また、長期保有を考えた場合、保有期間中に毎日かかる信託報酬の差も大きいです。日々の費用の差は小さくても、10年、20年と長い期間を考えた場合、信託報酬のコストの差は大きくなります。コスト面からもETFをオススメします。

仮に0.5%の投資信託と0.1%のETFにそれぞれ100万円投資したとしましょう。その時の信託報酬は10年間で4万円の差が出てきます。それを表したものが以下の図です。

ただ、「毎月積立投資を行いたい」と考えている投資家には投資信託が便利となるでしょう。自動買付が可能な証券会社がありますし、配当も再投資できます。

ETFの場合は、自分で買付けを行う必要があります。「コストよりも積立投資の手間を省きたい」という投資家には、投資信託がいいでしょう。

まとめ

日本における最初のETFは、1995年の日経300型上場投資信託です。そして、2001年に株式バスケット拠出型（複数の銘柄をひとまとめにしたもの）ETFがスタートし、2007年の規制緩和で株価指数以外にも債券や商品等のETFが誕生し、現在は223銘柄が上場しています。

ETFはインデックス型の投資信託で、証券取引所などに上場しているので株式と同じようにリアルタイムで取引することができます。いわば、投資信託と株式のいいとこ取りの商品です。

ETFと投資信託の違いとメリット・デメリットを把握して資産運用に役立ててくださいね。