ニュースや、相場の解説で「ボラティリティ」という言葉をよく聞きますよね。そこで、この記事では、次のことを解説しています。
早速、見ていきましょう。
目次
まず、「ボラティリティ」ですが、価格の値動きの大きさ（変動率）を表わす指数と考えてもらえれば良いです。基本的にはパーセントで表され、価格の値動きが大きいほどボラティリティは高く、価格の値動きが小さいほどボラティリティは低くなります。
以下の図をご覧頂くと分かりやすいでしょう。
このように、ボラティリティが高いほど、その投資対象の値動きが良く、逆にボラティリティが低いほど、その投資対象の値動きが悪いということになります。
デイトレード（一日中の売買）やスキャルピング（数秒～数分間の売買）などの短期トレードの場合には、十分な値幅がないと利益をあげることは難しくなります。そのため、一定以上のボラティリティがある（値動きが良い）銘柄を選ぶ必要があります。
それでは、どのような局面でボラティリティが高くなるのでしょうか。ここで、ボラティリティが高くなる典型的な局面をいくつかご紹介します。
市場の取引開始直後の1時間ぐらいの時間は、ボラティリティが高くなる傾向があります。
なぜなら、取引時間外の間に様々なニュースが流れるからです。ある人は、それを絶好の買い材料と見るかもしれません。またある人は、それを売り材料と見るかもしれません。
つまり、次の日の取引開始前までに、多くの市場参加者が様々な思惑を持つのです。そして、市場が開いた後に短時間で、その思惑通りに注文を出します。
そうした理由で、この時間帯はボラティリティが高くなる傾向があります。
では、具体的な銘柄で見てみましょう。下のチャートは、カヤック(3904)の5分足です。
同社は、2018年7月18日の日経新聞の朝刊でコマツ(6301)との提携が報道され、ご覧のように前日終値から大きく値を上げて取引が始まりました。
最初の1時間は取引が急激に活発になり、ボラティリティが跳ね上がっていますね。その後も、前日と比較すると非常に大きなボラティリティで推移しました。しかし、やはり取引開始直後の最初の1時間が特に大きいということがチャートからわかります。
カヤックの事例は、ニュースが出た影響で極端にボラティリティが上昇した分かりやすい例です。しかし、特にニュースが出なかった場合でも、市場の取引開始直後は、ボラティリティが大きくなる傾向があります。
プレスリリースやIRが発表されると、それを材料とした売買が行われて株価が急騰したり、急落したりすることがあります。
例えば、上場企業は年度ごとに業績予想を出していますが、業績の進捗が順調だと、年度の途中で業績予想の上方修正を行うことがあります。逆に、業績の進捗が良くないと、下方修正を行うこともあります。
また、新製品の発表や他企業との業務提携、M&A（企業の合併や買収）などが発表されるケースもあります。こうしたIRの発表により、株価が大きく動き、結果としてボラティリティが高くなる場合があります。
具体例として、昭和シェル石油(5002)と出光興産(5019)の事例をご紹介します。
両社には以前から経営統合の話がありましたが、出光興産の大株主である創業一族がこれに反対していました。ところが、2018年になると経営統合の話が現実味を帯びてきて、2018年6月27日に経営統合に関する報道がされると、株価は反応して大きく上昇しました。
その後、昭和シェルのプレスリリースで正式決定でない旨の発表がされたため、一旦株価は落ち着きました。
そして、7月10日の11時に統合の正式決定のIRが発表されると、株価は再度大きく上昇しました。
こうしたプレスリリースやIRの発表によって、どのくらいの期間ボラティリティが高まるかは、内容やインパクトによって異なります。
業績への影響がそれほど大きくない内容のものだと、1時間程度でボラティリティは小さくなるでしょう。逆に、業績への影響が大きいものであれば、2、3日以上ボラティリティが高い状況が続くこともあります。実際に経験して確認してみてくださいね。
なお、IRについては、適時開示情報閲覧サービスで最新の情報を見ることができます。
上場直後のIPO銘柄は、その話題性から多くの投資家の注目を集めて取引が多くなり、値動きが荒くなる傾向があります。
下のチャートは、2018年6月19日に上場したメルカリ(4385)です。メルカリはフリマアプリで有名な企業で、公募価格3,000円のところ、5,000円で初値がつきました。メルカリは初日に6,000円まで上昇した後、5,300円まで下落して取引を終えました。
1日の間に20%上昇して、11%値下がりするという大きな値動きとなりました。
このように、IPO銘柄は、ボラティリティが非常に高いため、同じ日にストップ高とストップ安の両方をつけるような銘柄すらあります。
なお、IPO銘柄の投資手法については、「IPO投資の全て」で詳しく解説していますので、興味のある方はぜひお読みください。
著名なTwitterアカウントが特定の銘柄を話題にすることで、その銘柄が急騰したり急落することがあります。
例えば、運用資金量が大きい個人投資家がTwitterで「ある銘柄に注目していて投資している」というような発言をすると、そのフォロワーたちが便乗して一斉に買いに走ることがあります。
また、最近では政府の要職にある人物がTwitterで発言することがあり、その発言の影響を受ける銘柄が大きく動くといったこともあります。有名なところでは、アメリカのトランプ大統領は頻繁にTwitterで発言していて、株式市場にも大きな影響を与えています。
例えば、トランプ大統領が輸入自動車の関税を引き上げる発言をTwitterですることで、自動車関連企業の株価が値下がりするということがあったりします。
こうしたTwitterの発言によって、特定の銘柄のボラティリティが高くなることがあります。
Twitterの発言が影響を及ぼしたと思われる事例をご紹介します。キューブシステム(2335)です。同社は、2018年7月25日の12時に適時開示で第1四半期の業績を公表しました。
好業績であったことから、後場から株価が急騰し、ボラティリティが高い状況が続きました。
その後、動きが落ち着いてきたのですが、今度は、同日の14時20分に適時開示でトリプルアイズとの資本業務提携を公表しました。
そして、適時開示の発表と同じタイミングで、著名なツイッターアカウントの「岡三マン」がツイートしました。
岡三マンは19万人以上のフォロワーがいるアカウントなので、多くの投資家がその発言に注目しています。
そのツイートも後押しとなり、キューブシステムは再度注目され、株価が大きく動き、ボラティリティが大きくなりました。
このように、著名なツイッターアカウントのツイートにより情報が広く知れ渡ることで、その銘柄が注目される結果、ボラティリティが大きくなることが多くあります。
なお、Twitterを活用する方法については、「株式トレード歴9年の私がおすすめする投資力がアップするツイッター26選」で詳しく解説していますので、ご参照ください。
それでは、ボラティリティをどのように投資に活用していけば良いでしょうか。
ボラティリティの活用方法を見ていきましょう。
トレードで利益をあげるためには、
のどちらかになります。つまり、 値動きの幅が大きければ大きいほど（ボラティリティが高いほど）、利益をあげるチャンスが増えるということです。
特に短期トレードでは、ボラティリティが小さいと、トレードチャンスすら迎えずに終わってしまうことも少なくありません。
そのため、短期トレードに適した銘柄かどうかを、ボラティリティで判別することが重要です。
ボラティリティの2つ目の活用方法として、投資金額の大きさを決める際の判断基準に使うという方法があります。
例えば、投資資金が100万円あるとして、A株という１つの銘柄に全額投資をするのは、万が一の場合のリスクが大きいです。もし、A株が倍になれば投資資金も2倍になりますが、A株が業績悪化で半分になると投資資金は半分になってしまいます。
このような一か八かの投資をしていては、資産を増やしていくことはできません。
成功している多くの投資家は、複数の銘柄に資金を分散して投資をしています。この方法であれば、均等に25万円ずつを投資した4銘柄のうち、仮に1銘柄が倒産したとしても、損失は25万円で済むので、残りの資金で再起することが可能です。
相場格言でも「卵はひとつのカゴに盛るな」というものがあり、分散投資の有用性は古くから知られています。
また、さらに進めた方法として、ボラティリティの大きさによって配分を変えるというのも有効です。
値動きが大きい銘柄（ボラティリティが大きい銘柄）は、儲かる時は良いのですが、予想と逆方向に動いた場合、短期間で大きな損失が出てしまいます。そこで、ボラティリティの大きい銘柄への資金配分は小さくして、ボラティリティの小さい銘柄への配分を多くすると、安定して資産を運用することができます。
この時、どの比率で配分するかに正解はなく、各自のリスクの許容度に応じて試しながら決めていくことになります。
ただ、自分で決めるといっても、初心者の方は戸惑うと思いますので、例えば、次のような安全重視の比率で始めてみると良いでしょう。
一つの例として、ぜひご参考ください。
以上、 ボラティリティの基本的な知識と活用方法をご紹介しました。
ボラティリティは、短期トレードで儲けるための銘柄探し、トレードの際の資金管理の判断基準として使うことで効果を発揮します。
ぜひ、お役立てください。
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