個人投資家でも利益をあげやすい「株式オプション」とは

オプションの種類

オプションの種類には、大きく分けて「証券オプション」と「先物オプション」があります。

 そして、「証券オプション」はさらに「株式オプション」「ETFオプション」「指数オプション」に分類されます。

一方、「先物オプション」は「株価指数先物オプション」「通貨先物オプション」「国債先物オプション」「金利先物オプション」に分類されます。

 

証券オプション

株式オプション

株式オプションは個別株を原資産としたオプションです。つまり、権利の対象が個別の現物株式ということになります。

例えば、マイクロソフト社の株式を売る権利(プット・オプション)や買う権利(コールオプション)は株式オプションということになります。 

この株式オプションは米国では数多くの銘柄が活発取引されており、流動性も高いのですが、日本ではほとんど取引されていません。「かぶオプ」という名称で一部の証券会社で取り扱っていますが、残念ながら参加者が少なく、ほとんど取引が成立していない状況です。 

ETFオプション

ETFオプションはETFを原資産としたオプションです。ちなみに、ETFとは、Exchange Traded Fundの略称で日本語では上場投資信託と訳されます。

このETFオプションも日本ではほとんど取引されていなのですが、米国では数多くの銘柄が取引されています。

有名なものとしては、S&P500指数に連動したSPDR S&P500(SPY)、北米以外の主要国の株価指数に連動したiシェアーズ MSCI EAFE (EFA)などがあります。また、商品価格連動型のETFといったものもあり、原油価格連動型ETF(USO)やゴールド価格連動型ETF(GLD)などがあります。さらに、特殊なETFとして、米金融産業セクター指数に連動しているDirexion Daily Financial Bull 3x ETF (FAS)といったものもあります。このETFはもとの指数に対して３倍の大きさで変動するように設計されており、レバレッジドETFと呼ばれています。

米国では、これらの数多くのETFを対象としたオプションが活発に取引されており、流動性の点でも問題はありません。

指数オプション

指数オプションは株価指数を対象としたオプションです。

日本で指数オプションといえば、日経225オプションが有名です。

米国では主なものに、S&P500指数オプション(SPX)、ダウ平均株価オプション(DJX)などがあります。また、VIXと呼ばれるボラティリティ指数を対象としたオプションも存在しています。

指数オプションも株価指数連動型ETFも株価指数を対象としていますが、売買単位や権利行使後の取引の方法に違いがあります。

権利行使後の取引方法についてみると、ETFオプションは権利行使後に現物株の受け渡しがされますが、指数オプションでは差金決済で行われます。差金決済とは現物株の受け渡しは行われず、満期日の株価指数と権利行使価格の差額で決済されることで、その時点で損益が確定します。

また、指数オプションは取引単位が大きく、個人投資家にとっては扱いにくいといえます。個人投資家は取引金額が少なくて済む株価指数ETFのオプションを取引するのがベターでしょう。

なお、差金決済の詳しい解説については、「差金決済とは｜現物の決済にはないメリットを学ぶ」をご参照ください。

先物オプション

先物オプションは、株やETFなどの証券ではなく、先物を対象としたオプションです。

株価指数先物オプション

S&P500先物やNASDAQ100先物を対象としたオプションです。また、S&P500先物（SPX）やS&P500先物を小口にしたEミニS&P500先物(ES)オプションなどもあります。

この先物オプションについても取引単位が大きく、個人投資家にとっては取引しにくいという欠点があります。

通貨先物オプション

通貨先物オプションは通貨先物を対象としたオプションです。

通貨先物には米ドル指数先物(DX)オプション、日本円先物(JPY)オプションなどがあります。

これらについても、取引単位が大きく個人投資家には扱いにくい面があります。

例えば、米ドル指数先物では1単位が指数の1000倍ですので、米ドル指数先物が95とすると95,000ドル相当のポジションになってしまいます。

通貨を対象としたオプションを取引したい場合は、代替手段として通貨を対象としたETFを利用すると良いと思います。

例えば通貨ETFには日本円を対象としたCurrencyShares Japanese Yen ETF (FXY)やユーロを対象としたCurrencyShares Euro ETF (FXE)などがあります。

これらのETFであれば、ETF100口がオプション１枚ですので、対象とする通貨にもよりますが、数千ドル程度のポジションですので、個人投資家でも十分コントロール可能なポジションといえるでしょう。

国債先物オプション

国債先物オプションは日本国債先物や米国債先物など、各国の国債の先物を対象としたオプションです。

日本でも日本国債先物オプションが取引されていますが、こちらも取引単位が大きく、個人投資家が取引するのには不向きです。

他方、米国でも米国債３０年物(T-Bond)、米国債１０年物(T-note10)、米国債５年物(T-note5)などの国債先物のオプションが取引されています。

米国債先物オプションの代替としてETFを利用する場合には、米国債を対象としたETFがあります。例えば、iシェアーズ 米国国債 20年超 ETF(TLT)という米国債を対象としたETFがあり、このETFを対象としたオプションも取引されています。

金利先物オプション

金利先物オプションは将来の特定の日の金利を対象としたオプションです。

日本ではユーロ円３ヶ月金利先物オプションといった金融商品が取引されています。また、米国ではユーロドル先物オプション(GE)や30日フェデラルファンドレート先物オプション(ZQ)といったものが取引されています。

これらについては、個人投資家にはマイナーな商品なので、「こういったものがある」という程度の知識で足りるでしょう。

まとめ

今回は市場で取引されている様々なオプションをご紹介しました。

日本ではオプションというと日経225オプションやTOPIXオプションが思い浮かぶと思います。しかし、これらの商品は取引単位が大きく、実は個人投資家にはハードルが高いです。また、米国市場でも様々なオプションが取引されていますが、同じように取引単位に難点があるものがあります。

そこで、みなさんにおすすめしたしたいのは米国株オプションと米国ETFオプションです。これらは比較的少額から取引できますし、差金決済ではないので権利行使があっても継続して次のポジションをとることができます。

ぜひ、米国株オプションを資産運用の手段として検討してみてください。