NISAの口座はSBI証券か楽天証券で。2社をすすめる理由と、どちらにするかの決め方

この記事で手に入るもの

• 投資の教科書が、NISAの口座にSBI証券と楽天証券の2社をすすめる理由
• 手数料・クレカ積立・ポイントを、公式サイトの事実で並べた早見表
• 「普段使うカードとポイント」で、どちらにするかを1分で決める方法
• 口座を開く前に知っておきたい、NISAの「1人1口座」のルール

結論

1. NISAの口座は、SBI証券か楽天証券のどちらかを選べば十分です。どちらもNISAなら国内株・米国株の売買手数料が0円で、クレジットカードで投資信託を積み立てられます
2. 決め方は簡単です。三井住友カードやVポイントを使っているならSBI証券、楽天カードや楽天ポイントを使っているなら楽天証券を選びます
3. NISAの口座は1人1つだけです。どちらか1社に決めて、スマホから申し込みます

「NISAを始めたいけれど、どの証券会社がいいのか分からない」。比較サイトを見ると、会社がたくさん並んでいて、かえって迷ってしまいます。

投資の教科書では、NISAの口座はSBI証券か楽天証券のどちらかをおすすめしています。2社とも、NISAを始める人が使うサービスがそろっているからです。

あとは、どちらにするかを決めるだけ。決め方も簡単で、普段使っているカードとポイントで選べば、1分で決まります。

※ この記事の手数料・ポイントの数字は、2026年10月23日時点の各社公式サイトの内容です。変わることがあるので、申し込む前に公式サイトで確かめてください。

2社をすすめる4つの理由

理由1：NISAなら国内株も米国株も売買手数料が0円

株を売り買いするときにかかる手数料は、NISAの口座なら2社とも0円です。

• 国内株：NISAの売買手数料は0円です
• 米国株：NISAの成長投資枠なら、売買手数料は0円です

NISAでない口座（課税口座）の国内株も、2社とも条件を満たせば0円になります。ただし条件があります。

	課税口座で国内株の手数料が0円になる条件
SBI証券	インターネットコースで、取引報告書などの受け取りをすべて電子交付に設定していること
楽天証券	「ゼロコース」を選ぶこと。選ぶにはSOR（注文を出す市場を自動で選ぶ仕組み）の利用への同意が必要

どちらも、口座を開くときやその後の設定で選べる条件です。

理由2：投資信託をクレジットカードで積み立てられる

NISAのつみたて投資枠では、毎月決まった額で投資信託を買う「積立」が基本です。2社とも、この積立の代金をクレジットカードで払えて、カードのポイントがたまります。

	使えるカード	毎月の積立額
SBI証券	三井住友カード（Oliveを含む）	100円から10万円まで
楽天証券	楽天カード	100円から10万円まで

NISAのつみたて投資枠は年120万円、つまり月10万円です。2社とも、つみたて投資枠の上限まで、カード払いで積み立てられます。

理由3：ためたポイントで投資ができる

普段の買い物でたまったポイントを、投資のお金として使えます。

• SBI証券：Vポイント・Pontaポイント・dポイント・JALのマイル・PayPayポイントから「メインポイント」を1つ選びます。投資に使えるのはVポイントとPontaポイントです
• 楽天証券：「楽天ポイントコース」にすると、楽天ポイントで投資信託・国内株（現物）・米国株（現物・円貨決済）を買えます

理由4：スマホだけで口座を開ける

2社とも、スマホで本人確認書類を撮影するなどして、ネットで口座を開けます。公式サイトの案内では、早ければ申し込みの翌営業日から取引を始められます（SBI証券は「取引まで最短翌営業日」、楽天証券は「ログインIDのお届けが最短で翌営業日」）。口座開設は2社とも無料です。

証券口座と同時に、NISAの口座も申し込めます。

2社の早見表

	SBI証券	楽天証券
NISAの国内株の売買手数料	0円	0円
NISAの米国株の売買手数料	0円	0円
少ない株数（1株など）から買える株	S株：売買手数料0円	かぶミニ：売買手数料0円（リアルタイム取引はスプレッド0.22%）
クレカ積立のカード	三井住友カード	楽天カード
クレカ積立のポイント	一般カード0.5%、ゴールド最大1.0%など（年間の利用額の条件あり）	楽天カード0.5%、ゴールド0.75%、プレミアム1.0%、ブラック2.0%
投資に使えるポイント	Vポイント、Pontaポイント	楽天ポイント
口座開設	スマホ可・無料	スマホ可・無料

クレカ積立のポイントの細かい条件は、それぞれの記事にまとめました。

• SBI証券でNISAを始める
• 楽天証券でNISAを始める

どちらにするかの決め方：普段のカードとポイントで選ぶ

2社とも、NISAで必要なものはそろっています。だから、どちらが合うかは「普段どのカードとポイントを使っているか」でほぼ決まります。

普段使っているもの	選ぶ口座
三井住友カード、Olive、Vポイント	SBI証券
楽天カード、楽天市場、楽天ポイント	楽天証券
どちらも使っていない	気になった方でかまいません。迷ったら、これから作りたいカードで決めます

理由はシンプルです。クレカ積立のポイントは、同じグループのカードで積み立てたときに付きます。 たまったポイントも、普段の買い物と投資の両方で使えます。カードとポイントがそろっていると、お金の流れがひとつにまとまって、管理も楽になります。

SBI証券が合う人

• 三井住友カードやOliveを持っている、またはこれから作りたい
• VポイントやPontaポイントをためている
• 少ない金額から1株単位で株を買ってみたい（S株は売買手数料0円）

SBI証券の公式サイトで口座開設を申し込む

楽天証券が合う人

• 楽天カードを持っている
• 楽天市場などで楽天ポイントをためている
• ためた楽天ポイントで、投資信託や株を買ってみたい

楽天証券の公式サイトで口座開設を申し込む

申し込む前に知っておきたいこと

NISAの口座は1人1つだけ

NISAで新しく買えるのは、1年に1つの金融機関だけです。2社に同時に申し込むと、二重に開いた口座は無効になり、そこで買ったものは課税される口座で買ったものとして扱われます。NISAの口座は、どちらか1社だけで申し込みます。

あとから変えることもできる

金融機関の変更は1年単位でできます。変更したい年の前年10月1日からその年の9月30日までに手続きします。ただし、その年にすでにNISAで買っていると、変更できるのは翌年分からです。

最初の1社で迷いすぎる必要はありません。手順は「NISA口座を移す手順」にまとめています。

ほかのネット証券はどうなの？

ほかのネット証券にも、NISAの手数料を0円にしている会社はあります。ただ、0円になる条件や、使えるカード・ポイントは会社ごとに違います。投資の教科書では、カードとポイントで決めやすく、NISAに必要なものがそろっている2社に絞ってすすめています。

よくある質問

NISAの口座はSBI証券と楽天証券のどちらがいいですか？

普段使っているカードとポイントで決めるのが簡単です。三井住友カードやVポイントを使っているならSBI証券、楽天カードや楽天ポイントを使っているなら楽天証券が合います。2社とも、NISAなら国内株・米国株の売買手数料は0円です。

SBI証券と楽天証券の両方でNISAの口座を開けますか？

開けません。NISAで新しく買えるのは、1年に1つの金融機関だけです。二重に開いた口座は無効になります。証券口座（課税口座）は両方で開けますが、NISAはどちらか1社にします。

NISAの口座を開くのにお金はかかりますか？

2社とも、口座開設は無料です。スマホから申し込めて、早ければ申し込みの翌営業日から取引を始められます。

あとからNISAの口座を別の証券会社に変えられますか？

変えられます。変更したい年の前年10月1日からその年の9月30日までに手続きします。その年にすでにNISAで買っている場合は、翌年分からの変更になります。

まとめ

1. NISAの口座は、SBI証券か楽天証券のどちらかで十分
2. 2社とも、NISAなら国内株・米国株の売買手数料が0円。クレカ積立とポイント投資もできる
3. 三井住友カード・VポイントならSBI証券、楽天カード・楽天ポイントなら楽天証券
4. NISAの口座は1人1つ。どちらか1社に決めて申し込む

口座が開いたら、まずは少ない金額で積立を始めてみましょう。全世界株式や米国株式のインデックス投信などを毎月少しずつ積み立てるのが、NISAの基本の使い方です。

→ NISAをもっと上手に使うコツは「NISAをうまく使うコツ」へ。仕組みから知りたい人は「NISAの仕組み」「証券口座の選び方」をどうぞ。

※ この記事は、NISAの口座を開く証券会社の選び方を説明するもので、特定の銘柄や投資信託の売買をおすすめするものではありません。投資は元本が保証されず、値下がりすることもあります。

参考

• SBI証券「国内株式手数料 ゼロ革命」
• SBI証券「手数料」
• SBI証券「クレカ積立」
• SBI証券「ポイントサービス」
• SBI証券「口座開設の流れ」
• 楽天証券「手数料」
• 楽天証券「クレカ積立（楽天カードクレジット決済）」
• 楽天証券「ポイントプログラム」
• 楽天証券「口座開設からお取引までの流れ」
• 三井住友カード「三井住友カードつみたて投資」の条件・ポイント付与率の詳細（一般カード）
• 金融庁「NISAを知る」
• 日本証券業協会「2024年以降のNISAに関するQ&A」（2026年9月）