藤野英人「日経平均を買うつもりでAIの塊を買っている」｜PIVOTのYouTube動画より（2026年10月）

何を語ったか

• PIVOTの番組で、藤野氏はAIとの関係で企業を3つに分けて見る考え方を示しました。AIそのものが成長のエンジンになる「AIネイティブ」、観光やアニメ、お笑いのようにAIが広がるほどかえって価値が増すかもしれない「AIレジスタント」、AIを使って既存の事業を変えていく「AIトランスフォーム」です。全ての企業は何らかの形でAIと向き合わなければならないとしています。
• AI関連の企業に資金が移ったことで、任天堂やソニーなどのエンタメ企業の株価が比較的下がっていると指摘しました。10年単位で見ればエンタメは日本の成長の原動力になるとし、この分野に目を向けるのは「1つの作戦」だとの考えを示しています。ソニーについては、需給で下がった面があり注目できるのではないかと述べました。
• 株高で株を持つ人と持たない人の差が広がると犯罪が増えるおそれがあり、結果としてセコムやALSOKのような防犯の需要が増えるという見方に触れました。本来はそうならない社会の方が望ましい、と前置きしています。TOTOについては、半導体製造に使う部材の技術から半導体関連として見られるようになったと紹介しました。
• 日経平均はAI関連の比率が高く、AI銘柄が上がれば上がり、下がれば下がる指数になっていると指摘しました。オルカンやS&P500にも同じゆがみがあり、指数だから安心と思っていても実はAI銘柄を多く買っていることになるとしています。米国だけに賭けるリスクもあるとして、TOPIXなどで日本株を一部持つことや、日本の小型株・バリュー株のアクティブ投信、未上場から上場後まで投資する「クロスオーバー」など、いくつかを組み合わせる考え方を挙げました。

原文から

少なくとも株を買わないって選択肢はない

この発言の読み方

藤野氏は、オルカンやS&P500を否定しているのではなく「それ一本だとリスクもある」という立場です。AI関連が大きく下げた局面で、指数に投資していても実はAIの値動きに強く左右されるという点は、はじめての人が見落としやすいところです。エンタメや防犯、TOTOなどの話は、長い目で見た社会の変化から企業を考える例として語られたもので、個別の売買を勧めるものではありません。AI関連が想定以上に強く戻る場合や、エンタメ企業の業績が伸びない場合は、この見方の前提も変わります。

背景

2026年10月下旬、AI関連株の下落をきっかけに日経平均は直近の高値から大きく下げていました。番組の題は日経平均の急落を取り上げています。

出典：PIVOT 公式チャンネル「AIに奪われない会社／ソニーG・任天堂はまた上がる？／TOTOは隠れ半導体株／格差拡大で防犯需要が高まる／オルカンS&P500の盲点（マネースキルセット）」（2026年10月26日。題の冒頭の【】は省略）