井出真吾「米国株はAIバブルで割高、再び大幅下落も」｜ダイヤモンド・オンライン（2025年4月）

何を語ったか

• 2024年11月の大統領選挙の後、アメリカ株は減税や規制緩和への期待から上がり続けたが、2025年2月中旬から景気の不安と関税をめぐる不透明感で急落したと振り返りました。S&P500は直近の高値から一時10.1%、NASDAQは13.7%下がったと記しています。
• 弱い経済指標が目立ち、関税の方針が二転三転するなか、景気後退とインフレが同時に進む「スタグフレーション」を心配する声が増えたと説明しました。トランプ大統領の発言が「景気後退も辞さない」と受け止められ、売りにつながったとしています。
• 行き当たりばったりに見える関税政策や大統領の発言が利益確定売りのきっかけになったのは間違いないとしつつ、一連の売りは、以前から指摘してきたように、AIバブルで割高なアメリカ株を売る「口実」になった面が大きいとの見方を示しました。
• 株価はだいぶ下がったとはいえ、益利回り（株価に対する利益の割合）などから考えるとまだ割高で、3月以降の下げに続いて、相互関税の発動が再び大幅な下落の引き金になる可能性があると述べています。記事の題では、アメリカ株が再び「10〜15%下落」するリスクを掲げています。

原文から

AIバブルで割高なアメリカ株を売る“口実”になった

この発言の読み方

井出氏は、ニュースの見出しになった関税そのものよりも、株価が利益に比べて高すぎないかという「割高さ」を下落の本当の原因として重く見ています。このように、きっかけ（関税）と下地（割高さ）を分けて考えると、似たようなニュースが出たときに、株価が大きく反応するかどうかを判断しやすくなります。この記事の後、アメリカ株は4月上旬にさらに下落してから持ち直しており、割高さの評価は企業の利益の伸び次第で変わる点にも注意が必要です。

出典：ダイヤモンド・オンライン「トランプ相互関税で米国株どうなる？依然割高で再び「10～15％下落」リスク」（2025年4月4日）