武者陵司の発言録
武者陵司「買収ブームと自社株買いが日本株を押し上げる」|武者リサーチ(2025年2月)
- だれが
- 武者陵司(武者リサーチ代表(元ドイツ証券副会長))
- いつ
- 2025年2月16日
- どこで
- Musha Research 武者リサーチ(YouTube)(動画)
- 元の出演
- 動画を見る
- 確認
- 字幕で確認
- 掲載日
- 2026/10/23
2025年2月5日収録の自社チャンネルの動画で、武者氏は日本株の長期上昇は変わらず、2025年は日経平均5万円も視野に入るとの見方を示しました。最大の理由として、企業買収ブームをきっかけにした自社株買いの急増で、株の需給が大きく良くなることを挙げています。
何を語ったか
- 2024年8月の急落のあと日経平均は4万円手前でもみ合っているが、日本株の長期の上昇の流れは変わらないと述べ、2025年も25%ほど上がって5万円が視野に入るとの見方を示しました。年率10%の上昇が続けば、10年後に日経平均10万円になる計算も示しています。
- 石破政権はもともと株価を支える政権とは言いにくいが、事実上アベノミクスを引き継ぐ政策をとっており、7月の参院選も控えるため、株価へのマイナスの影響は限られると述べました。
- 強気の一番の理由は「需給」だと説明しました。企業の自社株買いは2024年に約21兆円まで増え、2025年は30兆円規模になりうると述べています。
- 自社株買いが増える背景として、企業買収(M&A)ブームを挙げました。余ったお金を抱え株価が割安な会社は買収の標的になりやすいため、企業は自社株買いで株価を上げようとする、という説明です。セブン&アイ・ホールディングスへの海外企業からの買収提案や、トヨタ自動車の自社株買いにも触れました。
- アメリカでは約30年前の買収ブームから自社株買いが増え、株高で家計が豊かになったとし、これを「株式資本主義」と呼んで、日本も同じ流れに入りつつあるとの見方を示しました。
原文から
2025年は企業の自社株買いがですね大ブームになって
この発言の読み方
武者氏の強気の根拠は「景気」よりも「誰が株を買うか(需給)」に置かれている点が特徴です。企業が稼いだお金を自社株買いや配当で株主に戻す流れが続くかどうかが、この見方が当たるかの分かれ目になります。逆に、企業が自社株買いを控えたり、買収の動きが下火になったりすれば、前提が崩れることになります。
出典:Musha Research 武者リサーチ「【武者陵司】「企業買収ブームが日本に 日本株高へ」2025.2.5収録(前半)」(2025年2月16日)
このページは、出演・発言の内容を投資の教科書が要約したものです。正確な言い回しは元の動画・記事でご確認ください。引用は内容を示すのに必要な短い範囲にとどめています。発言の記録であり、特定の銘柄や商品の売買をおすすめするものではありません。
「日本株」について、ほかのご意見番は
- 2026年10月22日エミン・ユルマズ「ITバブルの方がマシだった」AIバブルが信用不安につながる恐れ|探究!エミンチャンネル(2026年10月)
- 2026年10月20日井出真吾「6月の7万2000円は背伸び、来年前半に7万円台定着へ」|PIVOT(2026年10月)
- 2026年10月16日エミン・ユルマズ「大事なのはストーリーの構築」長期投資の4つのメガテーマ|松井証券(2026年10月)
- 2026年10月16日永濱利廣「2030年に日経平均10万円もおかしくない」|楽待(2026年10月)
- 2026年10月16日市川雅浩「歴代3位の下げ幅でも過度な反応は不要、上昇トレンドは継続中」|市川レポート(2026年10月)