投資の教科書

後藤達也の発言録

後藤達也「関税ショックは去年8月より深刻」|後藤達也・経済チャンネル(2025年4月)

動画:後藤達也・経済チャンネル(YouTube公式)。再生ボタンを押すと、このページで再生されます。
だれが
後藤達也(経済ジャーナリスト(元日本経済新聞記者))
いつ
2025年4月4日
どこで
後藤達也・経済チャンネル(YouTube)(動画)
元の出演
動画を見る
確認
字幕で確認
掲載日
2026/10/23

暴落・リスク政治・政策

トランプ政権の相互関税の発表で日米の株価が急落するなか、米雇用統計の発表に合わせたライブです。後藤氏は、2024年8月の急落は需給の巻き戻しが中心だったのに対し、今回は関税という現実の悪材料が長引きかねないとして、「今の方が深刻」との見方を示しました。

何を語ったか

  • 日経平均先物が夕方からさらに下げている状況を伝え、2024年8月の急落に近い勢いだと説明しました。
  • 2024年8月は、景気不安や日銀の利上げなどの材料はそれほど重くなく、積み上がった持ち高の巻き戻しが中心だったと振り返りました。
  • 今回は関税という実際の悪材料で、先行きが不透明で長引きかねないため、「ここまで下がれば買ってもいい」という期待を持ちにくいと述べました。
  • 3月の米雇用者数は市場予想を上回ったものの、過去分が下方修正されたことにも触れ、今は雇用統計そのものが焦点ではないとしました。
  • トランプ大統領は株安でも関税を緩めないという意思が強いと感じたと述べましたが、交渉次第で変わる可能性もあり「誰にも分からない」としています。

原文から

今の方が深刻かなという風に思っていて

この発言の読み方

ここで後藤氏が比べているのは、下げ幅ではなく「下げの原因が消えやすいかどうか」です。需給の偏りが原因なら投げ売りが終われば戻りやすく、政策という原因が続くなら戻りにくい、という整理です。関税の方針が変われば見方も変わる前提の話で、実際に後藤氏はこの後、雇用や金利のデータで景気を確かめていきます(2025年8月の雇用統計)。

出典:後藤達也・経済チャンネル「雇用統計ライブ 米相互関税 パウエルFRB議長講演…株安どうなる?」(2025年4月4日)

このページは、出演・発言の内容を投資の教科書が要約したものです。正確な言い回しは元の動画・記事でご確認ください。引用は内容を示すのに必要な短い範囲にとどめています。発言の記録であり、特定の銘柄や商品の売買をおすすめするものではありません。

後藤達也の発言をすべて時系列で見る

「暴落・リスク」について、ほかのご意見番は