吉野貴晶「節分天井でも2月に手じまう必要はない」｜マネックス（2026年1月）

何を語ったか

• 日経平均が5万円台にある今の1000円の値動きは、2万5000円台のころの半分ほどの重みしかなく、値幅の大きさだけで先行きに不安になったり楽観したりするのは避けた方がよいと述べました。
• 1月に株価が上がる「1月効果」は、1949年以降の76回の1月のうち52回が上昇（勝率約68%）と確認したうえで、今年は今年度の減益予想（約2.8%減）が第3四半期決算で上方修正に向かうことを先取りしている面があるとの見方を示しました。
• 「節分天井・彼岸底」を76回分の節分前後の平均で検証すると、節分のあとは株価が下がるより上昇の勢いが弱まって横ばいになる傾向で、春分の日の直前にやや下げたあと反発する傾向があると説明しました。そのため、1月効果を狙って買った銘柄は節分を越えて持ち続け、春分の日以降は強気で買い増すのが過去の検証から言える姿勢だと述べました。
• 1月は前月（12月）に下がった銘柄を買う「逆張り」が有利で、2月は前月に上がった銘柄が続く「順張り」が有利という傾向があるとし、12月の外国人投資家のポジション調整や個人の損益通算の売りの反動が背景だと説明しました。
• 長めの戦略として、配当を自己資本で割ったDOEは、利益に連動する配当性向と違って配当の目安が安定しやすいとし、配当利回りと組み合わせた銘柄選びを紹介しました。

原文から

そういった必要はないということなんですけども

この発言の読み方

吉野氏は、昔から言われる相場の格言（アノマリー）を「本当にそうか」とデータで確かめ、言い伝えどおりに動く必要があるかを判断します。この回の答えは「節分で売る必要はない」でした。ただ、こうした季節性は毎年同じように起きるわけではなく、その年の相場環境と合わせて見る必要があると本人も注意しています。2026年は1月下旬に衆院解散が決まり、季節性以外の大きな材料が加わりました。

出典：マネックスオンデマンド「16年連続No.1クオンツアナリストが語る日本株市場｜2026年1月9日（金）配信」（2026年1月16日公開）